- 7859
- 2026/08/31
- 時価
- 53億円
- PER 予
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-90.29倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.66倍
- 2010年以降
- 0.19-4.54倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- -%
- ROA 予
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 10億1488万
- 2018年3月31日 +35.35%
- 13億7369万
個別
- 2017年3月31日
- 9億8085万
- 2018年3月31日 +33.57%
- 13億1016万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)2018/06/29 11:32
(注) 減価償却費には、長期前払費用の償却費が含まれております。(単位:千円) のれんの償却額 22,474 ― ― 22,474 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 259,735 100,225 150,721 510,682
当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 2.固定資産の減価償却の方法2018/06/29 11:32
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。
2018/06/29 11:32前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)土地 141,387千円 ―千円 計 141,387 ― - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
2018/06/29 11:32前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)土地 6,026千円 ―千円 建物及び構築物 227,632 ― 機械装置及び運搬具 367 363 その他(工具器具及び備品) 438 ― 計 234,465 363 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。
2018/06/29 11:32前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)建物及び構築物 2,645千円 ―千円 機械装置及び運搬具 4,576 927 その他(工具器具及び備品) 3,638 74 廃棄費用 4,981 ― 計 15,842 1,001 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2018/06/29 11:32
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/06/29 11:32
(単位:千円) - #8 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、このうち収益性の低下がみられた資産について帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(138,620千円)として特別損失に計上いたしました。2018/06/29 11:32
当資産グループの回収可能価額は、使用価値により算定しており、将来キャッシュ・フローを3.88%で割り引いて算定しております。場所 用途 種類及び金額(千円) アルメディオ本社 アーカイブ事業用資産 のれん 29,965 その他(有形固定資産) 1,293 その他(無形固定資産) 763 同上 断熱材事業用資産 建物及び構築物 129 機械装置及び運搬具 985 その他(有形固定資産) 62 その他(無形固定資産) 1,091 同上 WEBビジネス事業用資産 のれん 104,328 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産の残高は、前連結会計年度末に比べて0.4%減少し、27億91百万円となりました。これは、主として商品及び製品が減少したことによるものであります。2018/06/29 11:32
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、前連結会計年度末に比べて35.4%増加し、13億73百万円となりました。これは、主として機械装置及び運搬具並びに、のれんが増加したことによるものであります。 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2018/06/29 11:32
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法により、在外連結子会社は定額法によっております。