テセック（6337）の退職給付に係る資産の推移 - 全期間
連結
- 2017年12月31日
- 1800万
- 2018年3月31日 -94.44%
- 100万
- 2018年6月30日 +700%
- 800万
- 2018年9月30日 +187.5%
- 2300万
- 2019年3月31日 -91.3%
- 200万
- 2019年12月31日 +800%
- 1800万
- 2020年9月30日 -66.67%
- 600万
- 2020年12月31日 +433.33%
- 3200万
- 2021年3月31日 +84.38%
- 5900万
- 2021年6月30日 +27.12%
- 7500万
- 2021年9月30日 +6.67%
- 8000万
- 2021年12月31日 +16.25%
- 9300万
- 2022年3月31日 -9.68%
- 8400万
- 2022年6月30日 -30.95%
- 5800万
- 2022年9月30日 -10.34%
- 5200万
- 2022年12月31日 -7.69%
- 4800万
- 2023年3月31日 +43.75%
- 6900万
- 2023年6月30日 +43.48%
- 9900万
- 2023年9月30日 -4.04%
- 9500万
- 2023年12月31日 +17.89%
- 1億1200万
- 2024年3月31日 +54.46%
- 1億7300万
- 2024年6月30日 +6.94%
- 1億8500万
- 2024年9月30日 -10.81%
- 1億6500万
- 2024年12月31日 +12.73%
- 1億8600万
- 2025年3月31日 -11.83%
- 1億6400万
- 2025年6月30日 +8.54%
- 1億7800万
- 2025年9月30日 +17.42%
- 2億900万
- 2025年12月31日 +14.35%
- 2億3900万
- 2026年3月31日 -1.67%
- 2億3500万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/25 15:31
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因と前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) その他有価証券評価差額金 △318 △149 退職給付に係る資産 △52 △49 外国子会社の留保利益 △26 △14
なった主要な項目別の内訳 - #2 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- 2.確定給付制度2025/06/25 15:31
(1)簡便法を適用した制度の、退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産の期首残高と期末残高の調整表
(2)退職給付債務及び年金資産の期末残高と連結貸借対照表に計上された退職給付に係る負債及び退職給付前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産の期首残高 △69百万円 △173百万円 退職給付費用 △66 62 子会社取得による増加 - 45 退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産の期末残高 △173 △108
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
