6337 テセック

6337
2026/06/10
時価
134億円
PER 予
23.2倍
2010年以降
赤字-36.2倍
(2010-2026年)
PBR
0.8倍
2010年以降
0.24-1.75倍
(2010-2026年)
配当 予
4.16%
ROE 予
3.45%
ROA 予
3.4%
資料
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テセック(6337)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
1億9600万
2009年3月31日 -58.16%
8200万
2010年3月31日 +104.88%
1億6800万
2011年3月31日 +25.6%
2億1100万
2012年3月31日 -39.34%
1億2800万
2013年3月31日 -37.5%
8000万
2014年3月31日 -55%
3600万
2015年3月31日 +180.56%
1億100万
2016年3月31日 -37.62%
6300万
2017年3月31日 +42.86%
9000万
2018年3月31日 +95.56%
1億7600万
2019年3月31日 -13.07%
1億5300万
2020年3月31日 -42.48%
8800万
2021年3月31日 ±0%
8800万
2022年3月31日 +90.91%
1億6800万
2023年3月31日 +16.67%
1億9600万
2024年3月31日 -1.02%
1億9400万
2025年3月31日 -26.29%
1億4300万
2026年3月31日 -2.8%
1億3900万

個別

2008年3月31日
1億9600万
2009年3月31日 -58.16%
8200万
2010年3月31日 +104.88%
1億6800万
2011年3月31日 +25.6%
2億1100万
2012年3月31日 -39.34%
1億2800万
2013年3月31日 -37.5%
8000万
2014年3月31日 -55%
3600万
2015年3月31日 +180.56%
1億100万
2016年3月31日 -37.62%
6300万
2017年3月31日 +42.86%
9000万
2018年3月31日 +95.56%
1億7600万
2019年3月31日 -13.07%
1億5300万
2020年3月31日 -42.48%
8800万
2021年3月31日 ±0%
8800万
2022年3月31日 +90.91%
1億6800万
2023年3月31日 +16.67%
1億9600万
2024年3月31日 -1.02%
1億9400万
2025年3月31日 -26.29%
1億4300万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
製品及び仕掛品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
原材料
移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
親会社及び国内子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)、 海外子会社は定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2025/06/25 15:31
#2 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金5-5-
賞与引当金194143194143
製品保証引当金79477947
2025/06/25 15:31
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
第56期(2024年3月31日)第57期(2025年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金58百万円43百万円
未払費用86
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因と
なった主要な項目別の内訳
2025/06/25 15:31
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
税務上の繰越欠損金1百万円-百万円
賞与引当金5843
未払費用86
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因と
なった主要な項目別の内訳
2025/06/25 15:31
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
製品及び仕掛品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
原材料
移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2025/06/25 15:31

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