建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。

建物	31年
工具、器具及び備品	2年 ～ 6年

(2)無形固定資産

2021/03/18 16:23

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末と比べ21億45百万円減少し、363億1百万円(前期比94.4%)となりました。
流動資産は13億89百万円減少し、262億15百万円(前期比95.0%)、固定資産は7億55百万円減少し、100億85百万円(前期比93.0%)となりました。流動資産では、現金及び預金が12億36百万円増加した一方で、たな卸資産が16億15百万円、受取手形及び売掛金が6億24百万円それぞれ減少いたしました。固定資産では、繰延税金資産が2億73百万円減少したことに加え、償却等により建物及び構築物が1億22百万円、ソフトウエアが1億57百万円それぞれ減少いたしました。
[負債の部]

2021/03/18 16:23

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として定率法
但し、当社の1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。

建物	31年
工具、器具及び備品	2年 ～ 6年

リース資産

2021/03/18 16:23