有価証券報告書-第39期(平成29年8月1日-平成30年7月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めて掲記しておりました「電子記録債権」は、資産総額の100分の5を超えたため、当事業年度より区分掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表について、「流動資産」の「受取手形」に表示していた117,588千円は、「受取手形」3,695千円、「電子記録債権」113,893千円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、「営業外収益」の「雑収入」に含めて掲記しておりました「受取賃貸料」、「補助金収入」及び「売電収入」は、それぞれ営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より区分掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書について、「営業外収益」の「雑収入」に表示していた9,572千円は、「受取賃貸料」2,309千円、「補助金収入」1,836千円、「売電収入」1,732千円及び「雑収入」3,692千円として組み替えております。
(貸借対照表)
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めて掲記しておりました「電子記録債権」は、資産総額の100分の5を超えたため、当事業年度より区分掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表について、「流動資産」の「受取手形」に表示していた117,588千円は、「受取手形」3,695千円、「電子記録債権」113,893千円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、「営業外収益」の「雑収入」に含めて掲記しておりました「受取賃貸料」、「補助金収入」及び「売電収入」は、それぞれ営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より区分掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書について、「営業外収益」の「雑収入」に表示していた9,572千円は、「受取賃貸料」2,309千円、「補助金収入」1,836千円、「売電収入」1,732千円及び「雑収入」3,692千円として組み替えております。