エレコム(6750)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 5億4725万
- 2009年3月31日 -22.36%
- 4億2487万
- 2010年3月31日 -28.66%
- 3億309万
- 2011年3月31日 -45.26%
- 1億6590万
- 2012年3月31日 +357.6%
- 7億5917万
- 2013年3月31日 +28.25%
- 9億7365万
- 2014年3月31日 -0.19%
- 9億7176万
- 2015年3月31日 +8.7%
- 10億5628万
- 2016年3月31日 +158.66%
- 27億3221万
- 2017年3月31日 -6.69%
- 25億4930万
- 2018年3月31日 -24.56%
- 19億2319万
- 2019年3月31日 -22.52%
- 14億9005万
- 2020年3月31日 -30.2%
- 10億4000万
- 2021年3月31日 +47.21%
- 15億3100万
- 2022年3月31日 -1.05%
- 15億1500万
- 2023年3月31日 -14.06%
- 13億200万
- 2024年3月31日 +19.66%
- 15億5800万
- 2025年3月31日 -6.68%
- 14億5400万
- 2026年3月31日 -20.98%
- 11億4900万
個別
- 2008年3月31日
- 5億2196万
- 2009年3月31日 -26.45%
- 3億8391万
- 2010年3月31日 -35.93%
- 2億4596万
- 2011年3月31日 -51.33%
- 1億1971万
- 2012年3月31日 +497.6%
- 7億1539万
- 2013年3月31日 +24.96%
- 8億9393万
- 2014年3月31日 -1.55%
- 8億8008万
- 2015年3月31日 +10.38%
- 9億7141万
- 2016年3月31日 +169.87%
- 26億2154万
- 2017年3月31日 -20.45%
- 20億8550万
- 2018年3月31日 -23.73%
- 15億9066万
- 2019年3月31日 -20.82%
- 12億5945万
- 2020年3月31日 -32.75%
- 8億4700万
- 2021年3月31日 +15.58%
- 9億7900万
- 2022年3月31日 +3.17%
- 10億1000万
- 2023年3月31日 -14.16%
- 8億6700万
- 2024年3月31日 +34.6%
- 11億6700万
- 2025年3月31日 +1.46%
- 11億8400万
- 2026年3月31日 -21.96%
- 9億2400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~21年
その他 2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、顧客関連資産については、その効果の及ぶ期間(8年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/25 13:02 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/06/25 13:02
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) リース資産 - 0 ソフトウエア 15 32 計 156 80 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2026/06/25 13:02
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、顧客関連資産については、その効果の及ぶ期間(8年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法2026/06/25 13:02
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産