有価証券報告書-第33期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)

当社グループを取り巻く環境の変化として、スマートフォンやタブレット端末の普及によるパソコンやデジタルカメラの市場縮小、そのスマートフォンやタブレット市場についても競争激化による利益率の低下が挙げられます。これらの市場を主な事業領域としてきた当社グループでは、既存事業に代わる様々な収益源を模索しているものの、業績の回復に時間を要し、収益の減少とそれに伴う財務状況の悪化に直面しております。
このような状況を解消するため、当社グループでは、①既存製品の搭載機種拡大や新規顧客の開拓などの「既存のOEM・法人向けビジネスの再構築」、②ネット販売の強化などの「自社ブランド製品の新たな販売チャネルでの展開」、③スポーツ、アミューズメント、医療等の「新規事業分野の開拓」に取り組むとともに、構造改革による合理化を断行し、経営の立て直しを図ってまいります。
また、財務基盤の強化策につきましては、上記による収益改善効果に加え、必要に応じて資産の売却等を実施することにより自己資本を回復させ、債務超過の解消を図る所存であります。