- 6722
- 2021/01/27
- 時価
- 113億円
- PER 予
- 19.16倍
- 2009年以降
- 3.09-24.89倍
(2009-2019年) - PBR
- 1.44倍
- 2009年以降
- 0.41-2.54倍
(2009-2019年) - 配当 予
- 1.33%
- ROE 予
- 7.54%
- ROA 予
- 5.25%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 たな卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記
- ※4 期末たな卸高は通常の販売目的で保有するたな卸資産の収益性の低下による簿価切り下げ後の金額であり、前事業年度の評価損戻入益と当事業年度の評価損を相殺した結果、次のたな卸資産評価損(△は戻入益)が売上原価に含まれております。2014/03/24 9:07
- #2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品及び製品、仕掛品、原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
(2)貯蔵品
最終仕入原価法2014/03/24 9:07 - #3 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2014/03/24 9:07
海外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報 - #4 リース取引関係、財務諸表(連結)
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2014/03/24 9:07
① リース資産の内容
転リース取引以外の資産につきましては、該当事項はありません。 - #5 主な資産及び負債の内容(連結)
- (2)【主な資産及び負債の内容】2014/03/24 9:07
① 流動資産 - #6 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
建物………定額法
建物以外…定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~40年
機械装置及び車両運搬具 2~12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/03/24 9:07 - #7 担保に供している資産の注記
- ※1 担保資産及び担保付債務2014/03/24 9:07
担保に供している資産は、次のとおりであります。 - #8 有価証券の評価基準及び評価方法
- 時価のあるもの2014/03/24 9:07
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定) - #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/03/24 9:07
- #10 減損損失に関する注記
- 前事業年度(自 平成24年1月1日 至 平成24年12月31日)2014/03/24 9:07
以下の資産について減損損失を計上いたしました。
- #11 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2014/03/24 9:07
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成24年12月31日) 当事業年度(平成25年12月31日) 繰延税金資産 役員退職慰労金 8,994千円 8,994千円 繰延税金負債合計 △1,277 △14,912 繰延税金資産の純額 591,717 533,246 - #12 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (1)重要な会計方針及び見積り2014/03/24 9:07
当社の財務諸表は、我が国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づいて作成しております。この財務諸表の作成にあたっては、決算日における資産・負債の報告数値及び報告期間における収入・費用の報告数値に影響を与える判断と見積りが必要となります。これらの見積りにつきましては、過去の実績や状況に応じ、合理的に判断しておりますが、実際の結果は見積り特有の不確実性があるため、これらの見積りと異なる場合があります。
(2)財政状態の分析 - #13 金融商品関係、財務諸表(連結)
- (1)金融商品に対する取組方針2014/03/24 9:07
当社は設備投資計画に照らして、必要な資金(主に銀行借入)を調達しております。一時的な余資は主に流動性の高い金融資産で運用し、また、短期的な運転資金を銀行借入により調達しております。デリバティブは、後述するリスクを回避するために利用しており、投機的な取引は行わない方針であります。
(2)金融商品の内容及びそのリスク - #14 関連当事者情報、財務諸表(連結)
- 当事業年度において、重要な関連会社は東軟安徳医療科技有限公司であり、その要約財務情報は以下のとおりであります。2014/03/24 9:07
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注)東軟安徳医療科技有限公司は、重要性が増したため、当事業年度から重要な関連会社としております。前事業年度 当事業年度 流動資産合計 - 393,348千円 固定資産合計 - 377,426千円 純資産合計 - 663,011千円 - #15 1株当たり情報、財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2014/03/24 9:07
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前事業年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日) 当事業年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 1株当たり純資産額 670円82銭 737円47銭 1株当たり当期純利益金額 77円51銭 75円29銭
2.1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。