訂正有価証券報告書-第14期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2)持分法を適用していない非連結子会社9社及び関連会社6社については、それぞれ当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等に与える影響は軽微であり、かつ全体としても重要性が乏しいため、持分法の適用から除いております。