MCJ（6670）の長期借入金の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 31億3776万
2009年3月31日 +48.77%: 46億6795万
2010年3月31日 -27.2%: 33億9848万
2011年3月31日 -9.64%: 30億7082万
2012年3月31日 +51.21%: 46億4353万
2013年3月31日 -5.06%: 44億855万
2014年3月31日 +26.24%: 55億6517万
2015年3月31日 +36.59%: 76億122万
2016年3月31日 +10.41%: 83億9270万
2017年3月31日 -13.96%: 72億2070万
2018年3月31日 -53.05%: 33億9026万
2019年3月31日 +141.73%: 81億9540万
2020年3月31日 +5.99%: 86億8600万
2021年3月31日 -33.27%: 57億9600万
2022年3月31日 +2.93%: 59億6600万
2023年3月31日 -50.15%: 29億7400万
2024年3月31日 +119.74%: 65億3500万
2025年3月31日 -27.99%: 47億600万

個別

2008年3月31日: 5億
2009年3月31日 +127.78%: 11億3888万
2010年3月31日 -21.37%: 8億9548万
2011年3月31日 -56.37%: 3億9066万
2012年3月31日 -74.4%: 1億
2014年3月31日 +925%: 10億2500万
2015年3月31日 +263.41%: 37億2500万
2016年3月31日 -8.05%: 34億2500万
2017年3月31日 -8.76%: 31億2500万
2018年3月31日 -57.6%: 13億2501万
2019年3月31日 +215.09%: 41億7502万
2020年3月31日 -3.59%: 40億2500万
2021年3月31日 -28.57%: 28億7500万
2022年3月31日 +29.57%: 37億2500万
2023年3月31日 -73.15%: 10億
2024年3月31日 +408.1%: 50億8100万
2025年3月31日 -40.46%: 30億2500万

有報情報

#1 借入金等明細表、連結財務諸表（連結）

【借入金等明細表】

区分	当期首残高(百万円)	当期末残高(百万円)	平均利率(%)	返済期限
短期借入金	5,367	5,810	1.1405	―
1年以内に返済予定の長期借入金	3,069	2,926	3.2582	―
1年以内に返済予定のリース債務	174	150	6.2450	―
長期借入金(1年以内に返済予定のものを除く。)	6,535	4,706	2.3632	2026年～2030年
リース債務(1年以内に返済予定のものを除く。)	284	207	7.0233	2027年～2041年

(注) 1.平均利率については、期末借入金等残高に対する加重平均利率を記載しております。但し、リース債務の平均利率については、一部の連結子会社においてリース料総額に含まれる利息相当額を控除する前の金額でリース債務を連結貸借対照表に計上しているため、当該リース債務については「平均利率」の計算に含めておりません。
2.長期借入金及びリース債務(1年以内に返済予定のものを除く。)の連結決算日後5年間の返済予定額は以下のとおりであります。

2025/06/24 13:26

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

当連結会計年度末における負債合計は44,660百万円となり、前連結会計年度末と比較して3,278百万円の増加となりました。
これは主に、長期借入金が4,706百万円(前連結会計年度末6,535百万円)と1,829百万円減少したものの、買掛金が14,065百万円(同11,537百万円)と2,527百万円、短期借入金が8,737百万円(同8,436百万円)と300百万円、未払法人税等が2,478百万円(同1,749百万円)と729百万円、製品保証引当金が1,657百万円(同1,234百万円)と423百万円それぞれ増加したこと等によるものであります。
(純資産)

2025/06/24 13:26

#3 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

営業債務である買掛金は1年以内の支払期日であります。また、その一部には輸入に伴う外貨建てのものがあり、為替の変動リスクに晒されております。
借入金は、主に営業取引に係る資金調達に伴う短期、長期借入金であります。変動金利の借入金は、金利の変動リスクに晒されており、また外貨建借入金は為替変動リスクに晒されています。このうち一部は、デリバティブ取引(金利スワップ取引または金利通貨スワップ取引)を利用してヘッジしています。
デリバティブ取引は外貨建ての営業債権債務に係る為替の変動リスクに対するヘッジを目的とした為替予約取引及び借入金の為替、金利の変動リスクに対するヘッジを目的としたスワップ取引であります。なお、ヘッジ会計に関するヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジ方針、ヘッジの有効性の評価方法等については、前述の連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計方針に関する事項 (8) 重要なヘッジ会計の方法」をご参照ください。

2025/06/24 13:26