有価証券報告書-第16期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定。)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
ロ デリバティブ
連結子会社の一部において時価法を採用しております。
ハ たな卸資産
商品、原材料
国内連結子会社は、主として移動平均法又は先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を、在外連結子会社は移動平均法による低価法を採用しております。
製品、仕掛品
連結子会社は、主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法による算定)を採用しております。