有価証券報告書-第78期(2022/04/01-2023/03/31)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
当社グループの報告セグメントは、水晶製品事業のみであり、その他の電子部品事業の重要性が乏しいため、セグメント情報の記載を省略しております。
【関連情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
(単位:千円)
2.地域ごとの情報
(1)売上高
(単位:千円)
(2)有形固定資産
(単位:千円)
3.主要な顧客ごとの情報
(単位:千円)
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
(単位:千円)
2.地域ごとの情報
(1)売上高
(単位:千円)
(2)有形固定資産
(単位:千円)
3.主要な顧客ごとの情報
(単位:千円)
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
該当事項はありません。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
該当事項はありません。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
該当事項はありません。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
該当事項はありません。
【セグメント情報】
当社グループの報告セグメントは、水晶製品事業のみであり、その他の電子部品事業の重要性が乏しいため、セグメント情報の記載を省略しております。
【関連情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
(単位:千円)
| 水晶製品 | その他の電子部品 | 合計 | |
| 外部顧客への売上高 | 7,364,343 | 52,414 | 7,416,757 |
2.地域ごとの情報
(1)売上高
(単位:千円)
| 日本 | 中国 | 台湾 | 米国 | その他 | 合計 |
| 1,711,578 | 2,069,011 | 2,194,981 | 573,788 | 867,397 | 7,416,757 |
(2)有形固定資産
(単位:千円)
| 日本 | 中国 | その他 | 合計 |
| 3,125,750 | 121,829 | 72,335 | 3,319,915 |
3.主要な顧客ごとの情報
(単位:千円)
| 顧客の名称又は氏名 | 売上高 | 関連するセグメント名 |
| 台湾晶技股份有限公司 | 2,134,828 | 水晶製品 |
| 邁億科技有限公司 | 1,082,917 | 水晶製品 |
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
1.製品及びサービスごとの情報
(単位:千円)
| 水晶製品 | その他の電子部品 | 合計 | |
| 外部顧客への売上高 | 6,816,952 | 38,871 | 6,855,824 |
2.地域ごとの情報
(1)売上高
(単位:千円)
| 日本 | 中国 | 台湾 | 米国 | その他 | 合計 |
| 1,183,941 | 936,418 | 2,550,682 | 1,077,009 | 1,107,772 | 6,855,824 |
(2)有形固定資産
(単位:千円)
| 日本 | 中国 | その他 | 合計 |
| 3,594,611 | 105,100 | 70,600 | 3,770,312 |
3.主要な顧客ごとの情報
(単位:千円)
| 顧客の名称又は氏名 | 売上高 | 関連するセグメント名 |
| 台湾晶技股份有限公司 | 2,484,531 | 水晶製品 |
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
該当事項はありません。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
該当事項はありません。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
該当事項はありません。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
該当事項はありません。