建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1)有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2016/03/17 13:23

#2 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

場所	用途	種類
和歌山県和歌山市	基板検査機製造設備商社事業用資産	機械装置及び運搬具、土地、その他有形固定資産、その他無形固定資産
和歌山県西牟婁郡白浜町	福利厚生施設	建物及び構築物、土地
京都府京都市	福利厚生施設	建物及び構築物、土地

当社グループは、原則として、事業用資産について事業セグメント単位を基準としてグルーピングを行っております。
営業活動から生じる損益が継続してマイナスで、資産グループの帳簿価額を全額回収できる可能性が低いと判断したグループについて、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2016/03/17 13:23

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定率法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社が平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2016/03/17 13:23