3436 SUMCO

3436
2026/04/22
時価
7847億円
PER
-倍
2010年以降
赤字-513.36倍
(2010-2025年)
PBR
1.36倍
2010年以降
0.45-3.97倍
(2010-2025年)
配当
0.89%
ROE
-%
ROA
-%
資料
Link
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当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)

【資料】
有価証券報告書-第17期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)
【閲覧】

連結

2014年12月31日
162億8900万
2015年12月31日 +21.23%
197億4700万

個別

2014年12月31日
97億1200万
2015年12月31日 +17.87%
114億4800万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
(会計期間)第1四半期第2四半期第3四半期第4四半期
1株当たり四半期純利益金額(円)18.9020.4016.4113.71
2016/03/29 15:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従って、当事業年度の期首において、退職給付債務及び勤務費用の計算方法変更に伴う影響額を繰越利益剰余金に加減しております。
この結果、当事業年度の期首の前払年金費用が383百万円増加し、退職給付引当金が3,158百万円減少し、繰越利益剰余金が3,542百万円増加しております。また、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益への影響は軽微であります。
なお、1株当たり純資産額は12.08円増加しており、1株当たり当期純利益金額への影響は軽微であります。
2016/03/29 15:00
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従って、当連結会計年度の期首において、退職給付債務及び勤務費用の計算方法変更に伴う影響額を利益剰余金に加減しております。
この結果、当連結会計年度の期首の退職給付に係る負債が2,896百万円減少し、利益剰余金が2,896百万円増加しております。また、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益への影響は軽微であります。
なお、1株当たり純資産額は9.88円増加しており、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額への影響は軽微であります。
2016/03/29 15:00
#4 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
・暫定的な会計処理の確定が企業結合年度の翌年度に行われた場合、企業結合年度の翌年度の連結財務諸表と併せて企業結合年度の連結財務諸表を表示するときには、当該企業年度の連結財務諸表に暫定的な会計処理の確定による取得原価の配分額の見直しを反映させる方法に改正されました。
・改正前会計基準における「少数株主損益調整前当期純利益」について、当該会計基準等では「当期純利益」に変更されました。これに伴い、改正前会計基準における「当期純利益」について、当該会計基準では「親会社株主に帰属する当期純利益」に変更されました。
(2)適用予定日
2016/03/29 15:00
#5 業績等の概要
4.海外市場に強い会社
以上の結果、当連結会計年度における当社グループの業績は、売上高は236,826百万円(前年同期比5.1%増)、営業利益は29,447百万円(前年同期比14.8%増)、経常利益は25,538百万円(前年同期比16.5%増)、当期純利益は19,747百万円(前年同期比21.2%増)となりました。
なお、当社グループの事業は単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
2016/03/29 15:00
#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(5)純資産
当連結会計年度末の純資産合計は、前連結会計年度末に比べ27,815百万円増加し、244,540百万円となりました。新株の発行64,223百万円と自己株式の消却△54,403百万円により資本金と資本剰余金の合計が9,820百万円増加したこと、並びに、当期純利益等により利益剰余金が17,555百万円増加したことがその主な要因であります。
3.経営成績の分析
2016/03/29 15:00
#7 1株当たり情報、財務諸表(連結)
2.1株当たり当期純利益金額、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
前事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)当事業年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
(うち優先株式数(株))(48,569,886)(-)
希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要──────A種種類株式 450株(注)
(注)当社は、上記の潜在株式に該当するA種種類株式の全てを平成27年5月11日に取得し、同日に当該自己株式を消却いたしました。
2016/03/29 15:00
#8 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(注)1株当たり当期純利益金額、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
(うち優先株式数(株))(48,569,886)(9,534,441)
希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要────────────
2016/03/29 15:00

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