有価証券報告書-第15期(平成25年2月1日-平成25年12月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
前事業年度において、営業外費用の「減価償却費」として区分掲記されていたものは、当事業年度において営業外費用の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めて表示しております。なお、当事業年度に含まれる「減価償却費」は305百万円であります。
前事業年度において、営業外費用の「支払補償費」として区分掲記されていたものは、当事業年度において営業外費用の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めて表示しております。なお、当事業年度に含まれる「支払補償費」は8百万円であります。
前事業年度において、営業外費用の「その他」に含めて表示しておりました「シンジケートローン手数料」は、当事業年度において営業外費用の総額の100分の10を超えたため、区分掲記しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外費用に表示していた「減価償却費」413百万円及び「支払補償費」614百万円並びに「その他」403百万円は、「シンジケートローン手数料」14百万円及び「その他」1,415百万円として組替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、営業外費用の「減価償却費」として区分掲記されていたものは、当事業年度において営業外費用の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めて表示しております。なお、当事業年度に含まれる「減価償却費」は305百万円であります。
前事業年度において、営業外費用の「支払補償費」として区分掲記されていたものは、当事業年度において営業外費用の総額の100分の10以下となったため、「その他」に含めて表示しております。なお、当事業年度に含まれる「支払補償費」は8百万円であります。
前事業年度において、営業外費用の「その他」に含めて表示しておりました「シンジケートローン手数料」は、当事業年度において営業外費用の総額の100分の10を超えたため、区分掲記しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外費用に表示していた「減価償却費」413百万円及び「支払補償費」614百万円並びに「その他」403百万円は、「シンジケートローン手数料」14百万円及び「その他」1,415百万円として組替えております。