有価証券報告書-第16期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
以下の事項について、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第42条に定める事業用土地の再評価に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第80条に定めるたな卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・財務諸表規則第8条の6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
(損益計算書)
前事業年度において、営業外収益の「その他」に含めて表示しておりました「固定資産売却益」は、当事業年度において重要性が増したため、区分掲記しております。
前事業年度において、営業外収益の「助成金収入」として区分掲記されていたものは、当事業年度において重要性が低下したため、「その他」に含めて表示しております。なお、当事業年度に含まれる「助成金収入」は0百万円であります。
前事業年度において、営業外費用の「シンジケートローン手数料」として区分掲記されていたものは、当事業年度において重要性が低下したため、「その他」に含めて表示しております。なお、当事業年度に含まれる「シンジケートローン手数料」は16百万円であります。