- 7003
- 2026/08/31
- 時価
- 4536億円
- PER 予
- 14.32倍
- 2010年以降
- 赤字-404.22倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.98倍
- 2010年以降
- 0.26-3.72倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 1.36%
- ROE 予
- 13.85%
- ROA 予
- 6.68%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
三井E&S（7003）の受取手形及び売掛金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1283億5800万
- 2009年3月31日 +3.92%
- 1333億8900万
- 2010年3月31日 +61.75%
- 2157億5600万
- 2010年12月31日 -25.96%
- 1597億4300万
- 2011年3月31日 -2.5%
- 1557億5400万
- 2011年6月30日 -7.82%
- 1435億6700万
- 2011年9月30日 +1.8%
- 1461億5400万
- 2011年12月31日 +3.46%
- 1512億1000万
- 2012年3月31日 +13.6%
- 1717億7200万
- 2012年6月30日 -13.67%
- 1482億9200万
- 2012年9月30日 +2.91%
- 1526億700万
- 2012年12月31日 -4.07%
- 1463億9600万
- 2013年3月31日 +10.04%
- 1610億8900万
- 2013年6月30日 -7.52%
- 1489億8200万
- 2013年9月30日 +1.53%
- 1512億5400万
- 2013年12月31日 +18.66%
- 1794億7200万
- 2014年3月31日 +17.82%
- 2114億6200万
- 2014年6月30日 +7.38%
- 2270億6700万
- 2014年9月30日 +10.04%
- 2498億5400万
- 2014年12月31日 +14.75%
- 2867億1000万
- 2015年3月31日 +8.46%
- 3109億7200万
- 2015年6月30日 -8.35%
- 2850億1700万
- 2015年9月30日 +0.27%
- 2857億8000万
- 2015年12月31日 +0.56%
- 2873億8200万
- 2016年3月31日 -1.73%
- 2824億1900万
- 2016年6月30日 -13.1%
- 2454億2800万
- 2016年9月30日 -4.89%
- 2334億3700万
- 2016年12月31日 +1.95%
- 2379億7900万
- 2017年3月31日 +9.96%
- 2616億7300万
- 2017年6月30日 -2.16%
- 2560億1000万
- 2017年9月30日 +2.47%
- 2623億2600万
- 2017年12月31日 -4.43%
- 2507億1700万
- 2018年3月31日 -2.77%
- 2437億6700万
- 2018年6月30日 -11.64%
- 2153億9800万
- 2018年9月30日 +9.18%
- 2351億6900万
- 2018年12月31日 +2.59%
- 2412億5200万
- 2019年3月31日 -6.42%
- 2257億6500万
- 2019年6月30日 +1.71%
- 2296億2200万
- 2019年9月30日 +7.01%
- 2457億2100万
- 2019年12月31日 +7.2%
- 2634億1800万
- 2020年3月31日 +7.19%
- 2823億6800万
- 2020年6月30日 -5.76%
- 2660億9400万
- 2020年9月30日 -1.12%
- 2631億800万
- 2020年12月31日 -14.41%
- 2251億9800万
- 2021年3月31日 +3.89%
- 2339億5500万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- 2.金融商品の時価等に関する事項2026/06/25 14:30
連結貸借対照表計上額、時価及びこれらの差額については、次のとおりであります。「現金及び預金」、「受取手形及び売掛金」、「電子記録債権」、「支払手形及び買掛金」、「電子記録債務」、「短期借入金」並びに「未払法人税等」については、現金であること、並びに預金、受取手形、売掛金、電子記録債権、支払手形、買掛金、電子記録債務、短期借入金及び未払法人税等は短期間で決済されるため時価が帳簿価額に近似するものであることから、記載を省略しております。
前連結会計年度(2025年3月31日)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
