#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法で償却しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっております。残存価額については、リース契約上に残価保証の取り決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2019/06/26 14:28
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)、顧客関連資産については効果の及ぶ期間(主として18年)に基づく定額法で償却しております。
c リース資産
2019/06/26 14:28
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法で償却しております。
(3)リース資産
2019/06/26 14:28
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
a 有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定額法によっております。
b 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)、顧客関連資産については効果の及ぶ期間(主として18年)に基づく定額法で償却しております。
c リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっております。残存価額については、リース契約上に残価保証の取り決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2019/06/26 14:28