#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法で償却しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっております。残存価額については、リース契約上に残価保証の取り決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2020/06/25 13:30
#2 減損損失に関する注記（連結）: ③ 減損損失の金額
減損処理額7,014百万円は減損損失として特別損失に計上しており、その内訳は、遊休資産28百万円(内、土地28百万円)、事業用資産5,832百万円(内、土地1,591百万円、建物1,068百万円、機械装置965百万円、ソフトウエア793百万円、その他1,412百万円)、処分決定資産195百万円(内、建物192百万円、その他3百万円)、のれん958百万円であります。
④ 資産のグルーピングの方法
2020/06/25 13:30
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)、顧客関連資産については効果の及ぶ期間(主として18年)に基づく定額法で償却しております。
c リース資産
2020/06/25 13:30
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法で償却しております。
(3)リース資産
2020/06/25 13:30
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
a 有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定額法によっております。
b 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)、顧客関連資産については効果の及ぶ期間(主として18年)に基づく定額法で償却しております。
c リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法によっております。残存価額については、リース契約上に残価保証の取り決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2020/06/25 13:30