資産の部 - 交通・輸送、破産更生債権等、当期変動額合計他4件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 資産の部 - 交通・輸送
- -
- 破産更生債権等
- 137億3600万
- 当期変動額合計
- 112億5000万
- 外部顧客からの売上収益 - エナジー
- -
- 客船事業関連損失引当金
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 短期借入金等の純増減額(△は減少)
- -
2011年3月
- 資産の部 - 交通・輸送
- -
- 破産更生債権等
- 48億9300万
- 当期変動額合計
- 149億4600万
- 外部顧客からの売上収益 - エナジー
- -
- 客船事業関連損失引当金
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- 20億1200万
- 短期借入金等の純増減額(△は減少)
- -
2012年3月
2013年3月
- 資産の部 - 交通・輸送
- 8177億9900万
- 破産更生債権等
- 20億2000万
- 当期変動額合計
- 789億2400万
- 外部顧客からの売上収益 - エナジー
- -
- 客船事業関連損失引当金
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 短期借入金等の純増減額(△は減少)
- -
2014年3月
- 資産の部 - 交通・輸送
- 8925億300万
- 破産更生債権等
- 17億2800万
- 当期変動額合計
- -
- 外部顧客からの売上収益 - エナジー
- -
- 客船事業関連損失引当金
- 641億2600万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 短期借入金等の純増減額(△は減少)
- -
2015年3月
- 資産の部 - 交通・輸送
- 1兆132億
- 破産更生債権等
- 21億6300万
- 当期変動額合計
- -
- 外部顧客からの売上収益 - エナジー
- -
- 客船事業関連損失引当金
- 1052億8000万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 短期借入金等の純増減額(△は減少)
- -
2016年3月
- 資産の部 - 交通・輸送
- 1兆406億
- 破産更生債権等
- 10億4400万
- 当期変動額合計
- -
- 外部顧客からの売上収益 - エナジー
- -
- 客船事業関連損失引当金
- 728億4200万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 短期借入金等の純増減額(△は減少)
- -
2017年3月
- 資産の部 - 交通・輸送
- 1兆1172億
- 破産更生債権等
- 2億3200万
- 当期変動額合計
- -
- 外部顧客からの売上収益 - エナジー
- -
- 客船事業関連損失引当金
- 184億6300万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 短期借入金等の純増減額(△は減少)
- -
2018年3月
2019年3月
2020年3月
- 資産の部 - 交通・輸送
- -
- 破産更生債権等
- 2億4000万
- 当期変動額合計
- -
- 外部顧客からの売上収益 - エナジー
- 1兆5793億
- 客船事業関連損失引当金
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 短期借入金等の純増減額(△は減少)
- -198億
2021年3月
- 資産の部 - 交通・輸送
- -
- 破産更生債権等
- 75億5500万
- 当期変動額合計
- -
- 外部顧客からの売上収益 - エナジー
- 1兆5333億
- 客船事業関連損失引当金
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 短期借入金等の純増減額(△は減少)
- 967億7800万
2022年3月
- 資産の部 - 交通・輸送
- -
- 破産更生債権等
- 86億1700万
- 当期変動額合計
- -
- 外部顧客からの売上収益 - エナジー
- 1兆6433億
- 客船事業関連損失引当金
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 短期借入金等の純増減額(△は減少)
- -1823億2600万
2023年3月
- 資産の部 - 交通・輸送
- -
- 破産更生債権等
- 86億500万
- 当期変動額合計
- -
- 外部顧客からの売上収益 - エナジー
- 1兆7314億
- 客船事業関連損失引当金
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 短期借入金等の純増減額(△は減少)
- -45億3200万
2024年3月
- 資産の部 - 交通・輸送
- -
- 破産更生債権等
- 6499億9100万
- 当期変動額合計
- -
- 外部顧客からの売上収益 - エナジー
- 1兆7525億
- 客船事業関連損失引当金
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 短期借入金等の純増減額(△は減少)
- 92億8400万