減価償却費、会計方針の変更による累積的影響額、外部顧客への売上高 - インダストリー＆社会基盤他3件
2008年3月
- 減価償却費
- 1282億6000万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 外部顧客への売上高 - インダストリー＆社会基盤
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式の処分
- 1400万
- たな卸資産及び前渡金の増減額（△は増加）
- -1407億8900万
2009年3月
- 減価償却費
- 1529億8900万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 外部顧客への売上高 - インダストリー＆社会基盤
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式の処分
- 3400万
- たな卸資産及び前渡金の増減額（△は増加）
- -1499億9600万
2010年3月
- 減価償却費
- 1380億4500万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 外部顧客への売上高 - インダストリー＆社会基盤
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式の処分
- 1000万
- たな卸資産及び前渡金の増減額（△は増加）
- 409億1300万
2011年3月
- 減価償却費
- 1321億5900万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 外部顧客への売上高 - インダストリー＆社会基盤
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式の処分
- 0
- たな卸資産及び前渡金の増減額（△は増加）
- 1670億8800万
2012年3月
- 減価償却費
- 1239億6400万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 外部顧客への売上高 - インダストリー＆社会基盤
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式の処分
- 300万
- たな卸資産及び前渡金の増減額（△は増加）
- 339億4500万
2013年3月
- 減価償却費
- 1185億5700万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 外部顧客への売上高 - インダストリー＆社会基盤
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式の処分
- 1300万
- たな卸資産及び前渡金の増減額（△は増加）
- 328億2700万
2014年3月
- 減価償却費
- 1349億7000万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- 495億4700万
- 外部顧客への売上高 - インダストリー＆社会基盤
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式の処分
- -
- たな卸資産及び前渡金の増減額（△は増加）
- -155億9900万
2015年3月
- 減価償却費
- 1570億1000万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 外部顧客への売上高 - インダストリー＆社会基盤
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 自己株式の処分
- -
- たな卸資産及び前渡金の増減額（△は増加）
- -1560億4900万
2016年3月
- 減価償却費
- 1587億600万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -65億7800万
- 外部顧客への売上高 - インダストリー＆社会基盤
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 16億8700万
- 自己株式の処分
- -
- たな卸資産及び前渡金の増減額（△は増加）
- -1168億4700万
2017年3月
- 減価償却費
- 1727億6200万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 外部顧客への売上高 - インダストリー＆社会基盤
- 1兆7223億
- 持分法の適用範囲の変動
- -53億9800万
- 自己株式の処分
- -
- たな卸資産及び前渡金の増減額（△は増加）
- -1210億2300万
2018年3月
- 減価償却費
- 1761億400万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -125億4800万
- 外部顧客への売上高 - インダストリー＆社会基盤
- 1兆8741億
- 持分法の適用範囲の変動
- 2億4600万
- 自己株式の処分
- -
- たな卸資産及び前渡金の増減額（△は増加）
- 1269億6500万