7011 三菱重工業

時価

5兆4349億円

PER 予

23.54倍

2010年以降

赤字-100.71倍
（2010-2024年）

2.41倍

2010年以降

0.53-2.17倍
（2010-2024年）

1.37%

ROE 予

10.25%

ROA 予

3.68%

ドック船台（純額）、換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。、法人税等合計他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	ドック船台（純額）	換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。	法人税等合計	設備投資額 - パワー	持分法の適用範囲の変動	無形資産（IFRS）
2008/03	29.1億	-	383億	-	12.5億	-
2009/03	27.8億 -4.3%	-	411億 +7.3%	-	0.03億 -99.8%	-
2010/03	35.2億 +26.4%	-	182億 -55.6%	-	8.82億大幅増	-
2011/03	33.1億 -5.9%	-	105億 -42.5%	-	0.18億 -98%	-
2012/03	30.7億 -7.3%	-	452億 +331%	-	-0.04億赤転	-
2013/03	30.8億 +0.2%	-	591億 +30.9%	-	-	-
2014/03	28.9億 -6.1%	-	494億 -16.4%	-	-	-
2015/03	27.7億 -4.1%	-	1011億 +104.6%	-	-	-
2016/03	23.5億 -15.1%	-	560億 -44.6%	-	-	-
2017/03	26.8億 +14%	-	644億 +15%	-	-	1250億
2018/03	33.5億 +24.8%	568億	319億 -50.5%	-	-	1030億 -17.6%
2019/03	32.4億 -3.2%	-160億赤転	81.3億 -74.5%	388億	-	1078億 +4.6%
2020/03	30.7億 -5.1%	-16.1億赤縮	-1741億赤転	488億 +25.9%	-	789億 -26.8%
2021/03	21.3億 -30.6%	-362億赤拡	-73.9億赤縮	-	-	747億 -5.3%
2022/03	20.4億 -4.3%	688億黒転	659億黒転	-	-	704億 -5.8%
2023/03	20.6億 +1%	334億 -51.5%	31.9億 -95.2%	-	-	702億 -0.3%
2024/03	-	836億 +150.3%	-	-	-	938億 +33.7%

2008年3月

ドック船台（純額）: 29億600万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
法人税等合計: 382億7600万
設備投資額 - パワー: -
持分法の適用範囲の変動: 12億4700万
無形資産（IFRS）: -

2009年3月

ドック船台（純額）: 27億8100万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
法人税等合計: 410億6100万
設備投資額 - パワー: -
持分法の適用範囲の変動: 300万
無形資産（IFRS）: -

2010年3月

ドック船台（純額）: 35億1600万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
法人税等合計: 182億2600万
設備投資額 - パワー: -
持分法の適用範囲の変動: 8億8200万
無形資産（IFRS）: -

2011年3月

ドック船台（純額）: 33億800万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
法人税等合計: 104億8100万
設備投資額 - パワー: -
持分法の適用範囲の変動: 1800万
無形資産（IFRS）: -

2012年3月

ドック船台（純額）: 30億6800万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
法人税等合計: 451億7500万
設備投資額 - パワー: -
持分法の適用範囲の変動: -400万
無形資産（IFRS）: -

2013年3月

ドック船台（純額）: 30億7500万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
法人税等合計: 591億3900万
設備投資額 - パワー: -
持分法の適用範囲の変動: -
無形資産（IFRS）: -

2014年3月

ドック船台（純額）: 28億8600万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
法人税等合計: 494億4200万
設備投資額 - パワー: -
持分法の適用範囲の変動: -
無形資産（IFRS）: -

2015年3月

ドック船台（純額）: 27億6900万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
法人税等合計: 1011億4300万
設備投資額 - パワー: -
持分法の適用範囲の変動: -
無形資産（IFRS）: -

2016年3月

ドック船台（純額）: 23億5000万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
法人税等合計: 560億3100万
設備投資額 - パワー: -
持分法の適用範囲の変動: -
無形資産（IFRS）: -

2017年3月

ドック船台（純額）: 26億8000万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -
法人税等合計: 644億4000万
設備投資額 - パワー: -
持分法の適用範囲の変動: -
無形資産（IFRS）: 1249億5400万

2018年3月

ドック船台（純額）: 33億4500万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 568億3200万
法人税等合計: 318億6800万
設備投資額 - パワー: -
持分法の適用範囲の変動: -
無形資産（IFRS）: 1030億2300万

2019年3月

ドック船台（純額）: 32億3900万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -160億100万
法人税等合計: 81億3100万
設備投資額 - パワー: 387億5000万
持分法の適用範囲の変動: -
無形資産（IFRS）: 1077億9900万

2020年3月

ドック船台（純額）: 30億7400万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -16億800万
法人税等合計: -1741億2800万
設備投資額 - パワー: 488億300万
持分法の適用範囲の変動: -
無形資産（IFRS）: 789億800万

2021年3月

ドック船台（純額）: 21億3200万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -362億500万
法人税等合計: -73億9200万
設備投資額 - パワー: -
持分法の適用範囲の変動: -
無形資産（IFRS）: 747億2200万

2022年3月

ドック船台（純額）: 20億4100万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 688億3600万
法人税等合計: 659億100万
設備投資額 - パワー: -
持分法の適用範囲の変動: -
無形資産（IFRS）: 704億

2023年3月

ドック船台（純額）: 20億6200万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 334億600万
法人税等合計: 31億9000万
設備投資額 - パワー: -
持分法の適用範囲の変動: -
無形資産（IFRS）: 701億6100万

2024年3月

ドック船台（純額）: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 836億2300万
法人税等合計: -
設備投資額 - パワー: -
持分法の適用範囲の変動: -
無形資産（IFRS）: 937億8600万