ドック船台(純額)、換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。、法人税等合計他4件
2008年3月
- ドック船台(純額)
- 29億600万
- 換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。
- -
- 法人税等合計
- 382億7600万
- 係争関連損失引当金
- -
- 社債の発行による収入
- 1300億
- 小計
- 2140億2700万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -146億8300万
2009年3月
- ドック船台(純額)
- 27億8100万
- 換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。
- -
- 法人税等合計
- 410億6100万
- 係争関連損失引当金
- 233億
- 社債の発行による収入
- -
- 小計
- 1572億5500万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 3億500万
2010年3月
- ドック船台(純額)
- 35億1600万
- 換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。
- -
- 法人税等合計
- 182億2600万
- 係争関連損失引当金
- 139億4100万
- 社債の発行による収入
- 1000億
- 小計
- 1702億5300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -558億2200万
2011年3月
- ドック船台(純額)
- 33億800万
- 換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。
- -
- 法人税等合計
- 104億8100万
- 係争関連損失引当金
- 21億6700万
- 社債の発行による収入
- -
- 小計
- 3686億9400万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -273億9000万
2012年3月
- ドック船台(純額)
- 30億6800万
- 換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。
- -
- 法人税等合計
- 451億7500万
- 係争関連損失引当金
- 39億3600万
- 社債の発行による収入
- -
- 小計
- 2566億2100万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 380億400万
2013年3月
- ドック船台(純額)
- 30億7500万
- 換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。
- -
- 法人税等合計
- 591億3900万
- 係争関連損失引当金
- 6100万
- 社債の発行による収入
- -
- 小計
- 3564億600万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -119億3800万
2014年3月
- ドック船台(純額)
- 28億8600万
- 換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。
- -
- 法人税等合計
- 494億4200万
- 係争関連損失引当金
- -
- 社債の発行による収入
- 450億
- 小計
- 3248億700万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 313億300万
2015年3月
- ドック船台(純額)
- 27億6900万
- 換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。
- -
- 法人税等合計
- 1011億4300万
- 係争関連損失引当金
- 1億500万
- 社債の発行による収入
- 700億
- 小計
- 3440億4000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 53億7300万
2016年3月
- ドック船台(純額)
- 23億5000万
- 換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。
- -
- 法人税等合計
- 560億3100万
- 係争関連損失引当金
- -
- 社債の発行による収入
- 200億
- 小計
- 3152億8000万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -32億2800万
2017年3月
- ドック船台(純額)
- 26億8000万
- 換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。
- -
- 法人税等合計
- 644億4000万
- 係争関連損失引当金
- -
- 社債の発行による収入
- 300億
- 小計
- 1427億300万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -142億6100万
2018年3月
- ドック船台(純額)
- 33億4500万
- 換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。
- 568億3200万
- 法人税等合計
- 318億6800万
- 係争関連損失引当金
- -
- 社債の発行による収入
- 200億
- 小計
- 3710億8900万
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 417億3300万
2019年3月
- ドック船台(純額)
- 32億3900万
- 換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。
- -160億100万
- 法人税等合計
- 81億3100万
- 係争関連損失引当金
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 小計
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -
2020年3月
- ドック船台(純額)
- 30億7400万
- 換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。
- -16億800万
- 法人税等合計
- -1741億2800万
- 係争関連損失引当金
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 小計
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -
2021年3月
- ドック船台(純額)
- 21億3200万
- 換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。
- -362億500万
- 法人税等合計
- -73億9200万
- 係争関連損失引当金
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 小計
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -
2022年3月
- ドック船台(純額)
- 20億4100万
- 換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。
- 688億3600万
- 法人税等合計
- 659億100万
- 係争関連損失引当金
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 小計
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -
2023年3月
- ドック船台(純額)
- 20億6200万
- 換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。
- 334億600万
- 法人税等合計
- 31億9000万
- 係争関連損失引当金
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 小計
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -
2024年3月
- ドック船台(純額)
- 23億1400万
- 換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。
- 836億2300万
- 法人税等合計
- 137億2700万
- 係争関連損失引当金
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 小計
- -
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -