土地（IFRS）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1536億1500万
- 2009年3月31日 +2.85%
- 1579億8600万
- 2010年3月31日 +3.67%
- 1637億8400万
- 2011年3月31日 +1.65%
- 1664億9400万
- 2012年3月31日 -17.51%
- 1373億3700万
- 2013年3月31日 +0.76%
- 1383億8200万
- 2014年3月31日 +27.49%
- 1764億1800万
- 2015年3月31日 +4.69%
- 1846億9100万
- 2016年3月31日 +7.15%
- 1978億9800万
- 2017年3月31日 -9.21%
- 1796億7400万
- 2018年3月31日 +0.15%
- 1799億3600万
- 2019年3月31日 -16.68%
- 1499億2700万
- 2020年3月31日 +0.12%
- 1501億400万
- 2021年3月31日 -3.52%
- 1448億2200万
- 2022年3月31日 +0.33%
- 1453億300万
- 2023年3月31日 +7.31%
- 1559億2400万
個別
- 2008年3月31日
- 1147億4900万
- 2009年3月31日 +3.59%
- 1188億7200万
- 2010年3月31日 +2.72%
- 1221億
- 2011年3月31日 -0.16%
- 1219億500万
- 2012年3月31日 -21.35%
- 958億7600万
- 2013年3月31日 -0.11%
- 957億7100万
- 2014年3月31日 -1%
- 948億1700万
- 2015年3月31日 +5.57%
- 1000億9600万
- 2016年3月31日 -2.32%
- 977億7000万
- 2017年3月31日 -1.99%
- 958億2700万
- 2018年3月31日 -0.05%
- 957億7500万
- 2019年3月31日 -1.31%
- 945億1900万
- 2020年3月31日 -0.01%
- 945億600万
- 2021年3月31日 -3.42%
- 912億7000万
- 2022年3月31日 +16.13%
- 1059億9000万
- 2023年3月31日 +6.78%
- 1131億7500万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.面積の数値の下に付した[ ]書は連結会社以外の者への貸与面積を示し、本数中に含む。2023/06/29 13:52
3.下関造船所の船舶製造に関連する資産(土地及び事務所等の共用建屋)は提出会社より連結子会社の三菱造船株式会社(MHIMSB)へ貸与している。
4.広島製作所のコンプレッサ製造に関連する資産(土地及び事務所等の共用建屋)は提出会社より連結子会社の三菱重工コンプレッサ株式会社(MCO)へ貸与している。 - #2 固定資産売却益の注記
- 2.固定資産売却益の内容は、次のとおりである。2023/06/29 13:52
( )は関係会社に係るもので内数表示である。前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 土地 39,399 百万円 24,838 百万円 (8,755 ) (3,431 )
また、同一物件の売却により発生した売却益と売却損等は相殺し、固定資産売却益として表示している。 - #3 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (7)有形固定資産2023/06/29 13:52
有形固定資産は、原価モデルを採用し、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した額で表示している。取得原価には資産の取得に直接関連する費用及び解体、除去及び設置していた場所の原状回復費用を含めている。土地等の償却を行わない資産を除き、有形固定資産は見積耐用年数にわたり、定額法で減価償却を行っている。
主な有形固定資産の見積耐用年数は以下のとおりである。