環境対策引当金、建設仮勘定、全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム他2件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 環境対策引当金
- -
- 建設仮勘定
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 12億4700万
- 当期変動額合計
- -546億1900万
2009年3月
- 環境対策引当金
- -
- 建設仮勘定
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 300万
- 当期変動額合計
- -1402億3200万
2010年3月
- 環境対策引当金
- -
- 建設仮勘定
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 8億8200万
- 当期変動額合計
- 186億2900万
2011年3月
- 環境対策引当金
- -
- 建設仮勘定
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1800万
- 当期変動額合計
- -103億6300万
2012年3月
- 環境対策引当金
- -
- 建設仮勘定
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -400万
- 当期変動額合計
- -34億9700万
2013年3月
- 環境対策引当金
- -
- 建設仮勘定
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- 365億8600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期変動額合計
- 88億9700万
2014年3月
2015年3月
2016年3月
2017年3月
- 環境対策引当金
- -
- 建設仮勘定
- 449億2100万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- 725億7000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期変動額合計
- -
2018年3月
- 環境対策引当金
- 75億500万
- 建設仮勘定
- 473億4200万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期変動額合計
- -
2019年3月
- 環境対策引当金
- 70億7700万
- 建設仮勘定
- 545億400万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期変動額合計
- -
2020年3月
- 環境対策引当金
- 69億3800万
- 建設仮勘定
- 460億2000万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期変動額合計
- -
2021年3月
- 環境対策引当金
- 71億3200万
- 建設仮勘定
- 538億9300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期変動額合計
- -
2022年3月
- 環境対策引当金
- 70億8800万
- 建設仮勘定
- 646億5900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
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- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期変動額合計
- -
2023年3月
- 環境対策引当金
- 72億3800万
- 建設仮勘定
- 558億8800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期変動額合計
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