環境対策引当金、建設仮勘定、全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム他3件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 環境対策引当金
- -
- 建設仮勘定
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 前受金の増減額(△は減少)
- -913億8600万
- 減価償却費
- -
- 組織再編等持分変動差額
- 129億8400万
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 環境対策引当金
- -
- 建設仮勘定
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- 365億8600万
- 前受金の増減額(△は減少)
- 239億8600万
- 減価償却費
- -
- 組織再編等持分変動差額
- -
2014年3月
- 環境対策引当金
- -
- 建設仮勘定
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- 516億9000万
- 前受金の増減額(△は減少)
- 426億8500万
- 減価償却費
- -
- 組織再編等持分変動差額
- -
2015年3月
- 環境対策引当金
- -
- 建設仮勘定
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- 841億8900万
- 前受金の増減額(△は減少)
- 249億3400万
- 減価償却費
- -
- 組織再編等持分変動差額
- -
2016年3月
- 環境対策引当金
- -
- 建設仮勘定
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- 800億7700万
- 前受金の増減額(△は減少)
- 1070億9300万
- 減価償却費
- -
- 組織再編等持分変動差額
- -
2017年3月
- 環境対策引当金
- -
- 建設仮勘定
- 449億2100万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- 725億7000万
- 前受金の増減額(△は減少)
- 393億7500万
- 減価償却費
- -
- 組織再編等持分変動差額
- -
2018年3月
- 環境対策引当金
- 75億500万
- 建設仮勘定
- 473億4200万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 前受金の増減額(△は減少)
- 1186億4800万
- 減価償却費
- 2791億5100万
- 組織再編等持分変動差額
- -
2019年3月
- 環境対策引当金
- 70億7700万
- 建設仮勘定
- 545億400万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 前受金の増減額(△は減少)
- -
- 減価償却費
- 1987億6100万
- 組織再編等持分変動差額
- -
2020年3月
- 環境対策引当金
- 69億3800万
- 建設仮勘定
- 460億2000万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 前受金の増減額(△は減少)
- -
- 減価償却費
- 3239億6700万
- 組織再編等持分変動差額
- -
2021年3月
- 環境対策引当金
- 71億3200万
- 建設仮勘定
- 538億9300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 前受金の増減額(△は減少)
- -
- 減価償却費
- 2382億5800万
- 組織再編等持分変動差額
- -
2022年3月
- 環境対策引当金
- 70億8800万
- 建設仮勘定
- 646億5900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 前受金の増減額(△は減少)
- -
- 減価償却費
- 1357億8700万
- 組織再編等持分変動差額
- -
2023年3月
- 環境対策引当金
- 72億3800万
- 建設仮勘定
- 558億8800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 前受金の増減額(△は減少)
- -
- 減価償却費
- 1485億4900万
- 組織再編等持分変動差額
- -
2024年3月
- 環境対策引当金
- 72億6000万
- 建設仮勘定
- 484億800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 前受金の増減額(△は減少)
- -
- 減価償却費
- 1558億9900万
- 組織再編等持分変動差額
- -