環境対策引当金、建設仮勘定、全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム他2件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
2009年3月
- 環境対策引当金
- -
- 建設仮勘定
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 商品及び製品
- 1707億5400万
- 従業員に対する長期貸付金
- 9700万
2010年3月
- 環境対策引当金
- -
- 建設仮勘定
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 商品及び製品
- 1716億9900万
- 従業員に対する長期貸付金
- 6500万
2011年3月
- 環境対策引当金
- -
- 建設仮勘定
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 商品及び製品
- 1756億3000万
- 従業員に対する長期貸付金
- 5700万
2012年3月
- 環境対策引当金
- -
- 建設仮勘定
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 商品及び製品
- 1559億9000万
- 従業員に対する長期貸付金
- 5600万
2013年3月
- 環境対策引当金
- -
- 建設仮勘定
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- 365億8600万
- 商品及び製品
- 1391億5700万
- 従業員に対する長期貸付金
- 4800万
2014年3月
- 環境対策引当金
- -
- 建設仮勘定
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- 516億9000万
- 商品及び製品
- 1614億100万
- 従業員に対する長期貸付金
- 4000万
2015年3月
- 環境対策引当金
- -
- 建設仮勘定
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- 841億8900万
- 商品及び製品
- 1822億8100万
- 従業員に対する長期貸付金
- 4000万
2016年3月
- 環境対策引当金
- -
- 建設仮勘定
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- 800億7700万
- 商品及び製品
- 1846億5700万
- 従業員に対する長期貸付金
- 3300万
2017年3月
- 環境対策引当金
- -
- 建設仮勘定
- 449億2100万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- 725億7000万
- 商品及び製品
- 1788億8400万
- 従業員に対する長期貸付金
- 3300万
2018年3月
- 環境対策引当金
- 75億500万
- 建設仮勘定
- 473億4200万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 商品及び製品
- 1731億5200万
- 従業員に対する長期貸付金
- 3200万
2019年3月
- 環境対策引当金
- 70億7700万
- 建設仮勘定
- 545億400万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 商品及び製品
- 11億2300万
- 従業員に対する長期貸付金
- 3400万
2020年3月
- 環境対策引当金
- 69億3800万
- 建設仮勘定
- 460億2000万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 商品及び製品
- 9億200万
- 従業員に対する長期貸付金
- 2800万
2021年3月
- 環境対策引当金
- 71億3200万
- 建設仮勘定
- 538億9300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 商品及び製品
- 9億8600万
- 従業員に対する長期貸付金
- 1900万
2022年3月
- 環境対策引当金
- 70億8800万
- 建設仮勘定
- 646億5900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 商品及び製品
- 227億7000万
- 従業員に対する長期貸付金
- 1500万
2023年3月
- 環境対策引当金
- 72億3800万
- 建設仮勘定
- 558億8800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 商品及び製品
- 291億6700万
- 従業員に対する長期貸付金
- 500万
2024年3月
- 環境対策引当金
- 72億6000万
- 建設仮勘定
- 484億800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 機械・設備システム
- -
- 商品及び製品
- 348億4500万
- 従業員に対する長期貸付金
- 100万