7011 三菱重工業

時価

5兆6339億円

PER 予

24.4倍

2010年以降

赤字-100.71倍
（2010-2024年）

2.5倍

2010年以降

0.53-2.17倍
（2010-2024年）

1.32%

ROE 予

10.25%

ROA 予

3.68%

環境対策引当金、減損損失 - 交通・輸送、事業（子会社を含む）売却による支出他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	環境対策引当金	減損損失 - 交通・輸送	事業（子会社を含む）売却による支出	契約資産	関係会社株式	持分法の適用範囲の変動
2008/03	-	-	-	-	0.24兆	-
2009/03	-	-	-	-	0.3兆 +29.4%	-
2010/03	-	-	-	-	0.36兆 +17.3%	-1百万
2011/03	-	-	-	-	0.38兆 +7.7%	-
2012/03	-	-	-	-	0.4兆 +4.5%	-
2013/03	-	585百万	-	-	0.45兆 +11.4%	-
2014/03	-	142百万 -75.7%	-	-	0.59兆 +32.3%	-
2015/03	-	106百万 -25.4%	-	-	0.65兆 +9.3%	-
2016/03	-	-	-	-	0.72兆 +11.4%	-
2017/03	-	-	-	-	0.45兆 -37.3%	-
2018/03	75.1億	-	-	7447億	0.63兆 +38.3%	-
2019/03	70.8億 -5.7%	-	-	6257億 -16%	0.66兆 +6%	-
2020/03	69.4億 -2%	-	-287億	5761億 -7.9%	0.6兆 -9.2%	-
2021/03	71.3億 +2.8%	-	-17億赤縮	5789億 +0.5%	1.07兆 +77.2%	-
2022/03	70.9億 -0.6%	-	-12.6億赤縮	6550億 +13.1%	0.69兆 -35.4%	-
2023/03	72.4億 +2.1%	-	-	7318億 +11.7%	0.67兆 -2.3%	-
2024/03	-	-	-	7764億 +6.1%	-	-

2008年3月

環境対策引当金: -
減損損失 - 交通・輸送: -
事業（子会社を含む）売却による支出: -
契約資産: -
関係会社株式: 2354億2700万
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

環境対策引当金: -
減損損失 - 交通・輸送: -
事業（子会社を含む）売却による支出: -
契約資産: -
関係会社株式: 3046億9700万
持分法の適用範囲の変動: -

2010年3月

環境対策引当金: -
減損損失 - 交通・輸送: -
事業（子会社を含む）売却による支出: -
契約資産: -
関係会社株式: 3574億1300万
持分法の適用範囲の変動: -100万

2011年3月

環境対策引当金: -
減損損失 - 交通・輸送: -
事業（子会社を含む）売却による支出: -
契約資産: -
関係会社株式: 3847億5700万
持分法の適用範囲の変動: -

2012年3月

環境対策引当金: -
減損損失 - 交通・輸送: -
事業（子会社を含む）売却による支出: -
契約資産: -
関係会社株式: 4020億9400万
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

環境対策引当金: -
減損損失 - 交通・輸送: 5億8500万
事業（子会社を含む）売却による支出: -
契約資産: -
関係会社株式: 4481億3200万
持分法の適用範囲の変動: -

2014年3月

環境対策引当金: -
減損損失 - 交通・輸送: 1億4200万
事業（子会社を含む）売却による支出: -
契約資産: -
関係会社株式: 5926億7000万
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

環境対策引当金: -
減損損失 - 交通・輸送: 1億600万
事業（子会社を含む）売却による支出: -
契約資産: -
関係会社株式: 6477億1100万
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

環境対策引当金: -
減損損失 - 交通・輸送: -
事業（子会社を含む）売却による支出: -
契約資産: -
関係会社株式: 7213億4200万
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

環境対策引当金: -
減損損失 - 交通・輸送: -
事業（子会社を含む）売却による支出: -
契約資産: -
関係会社株式: 4523億4800万
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

環境対策引当金: 75億500万
減損損失 - 交通・輸送: -
事業（子会社を含む）売却による支出: -
契約資産: 7447億700万
関係会社株式: 6255億2100万
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

環境対策引当金: 70億7700万
減損損失 - 交通・輸送: -
事業（子会社を含む）売却による支出: -
契約資産: 6257億4900万
関係会社株式: 6633億3700万
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

環境対策引当金: 69億3800万
減損損失 - 交通・輸送: -
事業（子会社を含む）売却による支出: -287億3300万
契約資産: 5760億6100万
関係会社株式: 6021億2300万
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

環境対策引当金: 71億3200万
減損損失 - 交通・輸送: -
事業（子会社を含む）売却による支出: -16億9600万
契約資産: 5789億3600万
関係会社株式: 1兆667億
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

環境対策引当金: 70億8800万
減損損失 - 交通・輸送: -
事業（子会社を含む）売却による支出: -12億5800万
契約資産: 6549億7200万
関係会社株式: 6886億2400万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

環境対策引当金: 72億3800万
減損損失 - 交通・輸送: -
事業（子会社を含む）売却による支出: -
契約資産: 7318億2000万
関係会社株式: 6730億1200万
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

環境対策引当金: -
減損損失 - 交通・輸送: -
事業（子会社を含む）売却による支出: -
契約資産: 7763億9900万
関係会社株式: -
持分法の適用範囲の変動: -