7011 三菱重工業

時価

5兆7689億円

PER 予

24.99倍

2010年以降

赤字-100.71倍
（2010-2024年）

2.56倍

2010年以降

0.53-2.17倍
（2010-2024年）

1.29%

ROE 予

10.25%

ROA 予

3.68%

環境対策引当金、その他、会計方針の変更による累積的影響額他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	環境対策引当金	その他	会計方針の変更による累積的影響額	建設仮勘定（IFRS）	投資有価証券売却損益（△は益）	連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
2008/03	-	743億	-	-	-	-
2009/03	-	1623億 +118.5%	-	-	-143億	-
2010/03	-	1649億 +1.6%	-	-	-50.6億赤縮	-
2011/03	-	1989億 +20.6%	-	-	-49.7億赤縮	-
2012/03	-	1857億 -6.7%	-	-	-1.23億赤縮	-
2013/03	-	1825億 -1.7%	-	-	-86.8億赤拡	-
2014/03	-	851億 -53.4%	495億	-	-134億赤拡	-
2015/03	-	978億 +15%	-	-	-108億赤縮	-
2016/03	-	1256億 +28.4%	-65.8億赤転	-	-	-63.7億
2017/03	-	1134億 -9.7%	-	449億	-610億赤拡	-8.49億赤縮
2018/03	75.1億	1095億 -3.4%	-125億赤拡	473億 +5.4%	-313億赤縮	-9.28億赤拡
2019/03	70.8億 -5.7%	522億 -52.4%	-	545億 +15.1%	-	-
2020/03	69.4億 -2%	231億 -55.8%	-	460億 -15.6%	-	-
2021/03	71.3億 +2.8%	233億 +0.7%	-	417億 -9.4%	-	-
2022/03	70.9億 -0.6%	251億 +8.1%	-	566億 +35.7%	-	-
2023/03	72.4億 +2.1%	164億 -34.6%	-	481億 -15%	-	-
2024/03	72.6億 +0.3%	148億 -10%	-	478億 -0.7%	-	-

2008年3月

環境対策引当金: -
その他: 742億8100万
会計方針の変更による累積的影響額: -
建設仮勘定（IFRS）: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -

2009年3月

環境対策引当金: -
その他: 1622億7400万
会計方針の変更による累積的影響額: -
建設仮勘定（IFRS）: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -142億8600万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -

2010年3月

環境対策引当金: -
その他: 1649億1700万
会計方針の変更による累積的影響額: -
建設仮勘定（IFRS）: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -50億6300万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -

2011年3月

環境対策引当金: -
その他: 1989億3800万
会計方針の変更による累積的影響額: -
建設仮勘定（IFRS）: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -49億7200万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -

2012年3月

環境対策引当金: -
その他: 1857億800万
会計方針の変更による累積的影響額: -
建設仮勘定（IFRS）: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -1億2300万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -

2013年3月

環境対策引当金: -
その他: 1824億5900万
会計方針の変更による累積的影響額: -
建設仮勘定（IFRS）: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -86億7600万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -

2014年3月

環境対策引当金: -
その他: 850億5600万
会計方針の変更による累積的影響額: 495億4700万
建設仮勘定（IFRS）: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -133億6000万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -

2015年3月

環境対策引当金: -
その他: 978億800万
会計方針の変更による累積的影響額: -
建設仮勘定（IFRS）: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -107億8700万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -

2016年3月

環境対策引当金: -
その他: 1256億100万
会計方針の変更による累積的影響額: -65億7800万
建設仮勘定（IFRS）: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -63億6900万

2017年3月

環境対策引当金: -
その他: 1134億700万
会計方針の変更による累積的影響額: -
建設仮勘定（IFRS）: 449億2100万
投資有価証券売却損益（△は益）: -610億4700万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -8億4900万

2018年3月

環境対策引当金: 75億500万
その他: 1095億4800万
会計方針の変更による累積的影響額: -125億4800万
建設仮勘定（IFRS）: 473億4200万
投資有価証券売却損益（△は益）: -313億300万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -9億2800万

2019年3月

環境対策引当金: 70億7700万
その他: 521億8200万
会計方針の変更による累積的影響額: -
建設仮勘定（IFRS）: 545億400万
投資有価証券売却損益（△は益）: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -

2020年3月

環境対策引当金: 69億3800万
その他: 230億8500万
会計方針の変更による累積的影響額: -
建設仮勘定（IFRS）: 460億2000万
投資有価証券売却損益（△は益）: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -

2021年3月

環境対策引当金: 71億3200万
その他: 232億5100万
会計方針の変更による累積的影響額: -
建設仮勘定（IFRS）: 417億300万
投資有価証券売却損益（△は益）: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -

2022年3月

環境対策引当金: 70億8800万
その他: 251億2500万
会計方針の変更による累積的影響額: -
建設仮勘定（IFRS）: 565億7500万
投資有価証券売却損益（△は益）: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -

2023年3月

環境対策引当金: 72億3800万
その他: 164億2000万
会計方針の変更による累積的影響額: -
建設仮勘定（IFRS）: 480億9800万
投資有価証券売却損益（△は益）: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -

2024年3月

環境対策引当金: 72億6000万
その他: 147億8400万
会計方針の変更による累積的影響額: -
建設仮勘定（IFRS）: 477億6100万
投資有価証券売却損益（△は益）: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出: -