仕掛品
- 【期間】
- 通期
連結
- 2017年3月31日
- 3997億1000万
- 2018年3月31日 -12.79%
- 3485億8500万
- 2019年3月31日 +0.65%
- 3508億6700万
- 2020年3月31日 +0.92%
- 3541億600万
- 2021年3月31日 -7.95%
- 3259億7200万
- 2022年3月31日 +8.45%
- 3535億1800万
- 2023年3月31日 +10.79%
- 3916億5600万
- 2024年3月31日 +7.57%
- 4213億900万
有報情報
- #1 注記事項-棚卸資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 棚卸資産の内訳は以下のとおりである。2024/06/27 13:25
棚卸資産には、報告期間の末日から払出・売却までの期間が12カ月を超える見込みのものが、前連結会計年度末及び当連結会計年度末において、それぞれ116,125百万円及び116,698百万円含まれている。(単位:百万円) 商品及び製品 275,401 316,417 仕掛品 391,656 421,309 原材料及び貯蔵品 165,839 195,915
費用として認識した棚卸資産の評価減又は評価減の戻入の金額(△は戻入)は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ△533百万円及び2,657百万円であり、前連結会計年度の戻入は主に正味実現可能価額が増加したことによるものである。 - #2 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ・商品及び製品 主として移動平均法2024/06/27 13:25
・仕掛品 主として個別法
・原材料及び貯蔵品 主として移動平均法 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 受注工事の損失に備えるため、未引渡工事のうち当事業年度末で損失の発生が見込まれ、かつ、その金額を合理的に見積もることができる工事について、翌事業年度以降に発生が見込まれる損失を引当計上している。2024/06/27 13:25
なお、受注工事損失引当金の計上対象案件のうち、当事業年度末の仕掛品残高が当事業年度末の未引渡工事の契約残高を既に上回っている工事については、その上回った金額は仕掛品の評価損として計上しており、受注工事損失引当金には含めていない。
(5)事業構造改善引当金