国内経済は、海外景気下振れによる国内経済への下押しリスクが懸念されるものの、改善傾向が続く雇用・所得環境や原油価格下落による消費マインドの持ち直し、また対ドルを中心とした円安基調による輸出企業の収益改善等を背景に、昨年4月からの消費増税の反動による低迷から抜け出しつつあり、引き続き緩やかな成長が期待されます。
このような経営環境の中で、当連結会計年度における当社グループの受注高は、プラント・環境事業や航空宇宙事業、船舶海洋事業などで増加しました。売上高については、航空宇宙事業やガスタービン・機械事業などで増収となりました。利益面については、航空宇宙事業を始めとしたほとんどの事業で増益となり、営業利益、経常利益及び当期純利益の全てにおいて増益となりました。
この結果、当社グループの連結受注高は前期比2,575億円増の1兆7,129億円、連結売上高は前期比1,006億円増収の1兆4,861億円、営業利益は前期比149億円増益の872億円、経常利益は、営業利益の増加に為替差損の減少などが加わり前期比236億円増益の842億円、当期純利益は前期比130億円増益の516億円となりました。
2015/06/25 14:26
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