減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 59億4400万
- 2009年3月31日 +44.85%
- 86億1000万
- 2010年3月31日 -34.75%
- 56億1800万
- 2011年3月31日 -14.9%
- 47億8100万
- 2012年3月31日 -1.53%
- 47億800万
- 2013年3月31日 -1.4%
- 46億4200万
- 2013年9月30日 -35.16%
- 30億1000万
- 2014年3月31日 +111.1%
- 63億5400万
- 2014年9月30日 -45.01%
- 34億9400万
- 2015年3月31日 +125.7%
- 78億8600万
- 2015年9月30日 -41.74%
- 45億9400万
- 2016年3月31日 +114.78%
- 98億6700万
- 2016年9月30日 -49.42%
- 49億9100万
- 2017年3月31日 +96.93%
- 98億2900万
- 2017年9月30日 -48.87%
- 50億2600万
- 2018年3月31日 +94.05%
- 97億5300万
- 2018年9月30日 -54.51%
- 44億3700万
- 2019年3月31日 +99.91%
- 88億7000万
- 2019年9月30日 -48.37%
- 45億8000万
- 2020年3月31日 +101.57%
- 92億3200万
- 2020年9月30日 -54.12%
- 42億3600万
- 2021年3月31日 +258.47%
- 151億8500万
- 2022年3月31日 +2.44%
- 155億5500万
- 2023年3月31日 -0.43%
- 154億8800万
- 2024年3月31日 -11.57%
- 136億9600万
個別
- 2008年3月31日
- 35億3100万
- 2009年3月31日 -3.91%
- 33億9300万
- 2010年3月31日 -13.59%
- 29億3200万
- 2011年3月31日 -23.67%
- 22億3800万
- 2012年3月31日 -8.27%
- 20億5300万
- 2013年3月31日 +0.39%
- 20億6100万
- 2014年3月31日 +1.99%
- 21億200万
- 2015年3月31日 +37.63%
- 28億9300万
- 2016年3月31日 +41.76%
- 41億100万
- 2017年3月31日 +10.07%
- 45億1400万
- 2018年3月31日 -16.64%
- 37億6300万
- 2019年3月31日 -3.43%
- 36億3400万
- 2020年3月31日 -4.4%
- 34億7400万
- 2021年3月31日 -25.42%
- 25億9100万
- 2022年3月31日 -0.77%
- 25億7100万
- 2023年3月31日 -2.68%
- 25億200万
- 2024年3月31日 +7.35%
- 26億8600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は以下のとおりです。2024/06/26 13:54
(注) 前事業年度には,賞与引当金繰入額2,812百万円,退職給付費用3,323百万円が含まれており,当事業年度前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 共通部門費受入額 4,366 4,622 減価償却費 2,502 2,686
には,賞与引当金繰入額2,430百万円,退職給付費用2,928百万円が含まれています。 - #2 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (2)セグメント資産の調整額12,591百万円には,現金及び現金同等物,有形固定資産,その他の金融資産のうち,セグメント間の債権債務消去△155,746百万円,各報告セグメントに帰属しない全社資産168,337百万円が含まれています。その主なものは当社における現預金等の余資運用資産及び有価証券等です。2024/06/26 13:54
(3)減価償却費及び償却費の調整額は,各報告セグメントに配分していない減価償却費及び償却費です。
(4)資本的支出の調整額は,各報告セグメントに配分していない全社の資本的支出です。 - #3 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1)使用権資産2024/06/26 13:54
使用権資産の原資産の種類別の帳簿価額,減価償却費及び使用権資産の増加額は,下記のとおりです。
前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #4 注記事項-投資不動産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2024/06/26 13:54
(2)帳簿価額及び公正価値前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 取得 10,967 4,358 減価償却費 △6,215 △6,304 減損損失 △836 -
投資不動産の帳簿価額及び公正価値は以下のとおりです。 - #5 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注)1.減価償却費は,連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に含まれています。2024/06/26 13:54
2.減損損失の内容については,注記「16.非金融資産の減損」に記載のとおりです。 - #6 注記事項-販売費及び一般管理費、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 販売費及び一般管理費の内訳は以下のとおりです。2024/06/26 13:54
(単位:百万円) 従業員給付費用 76,181 78,602 減価償却費 15,488 13,696 研究開発費 32,113 38,875 - #7 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ① 借手側2024/06/26 13:54
当社グループは,原資産を使用する権利である使用権資産と,リース料を支払う義務であるリース負債を認識し,リースに関する費用を使用権資産の減価償却費及びリース負債に係る支払利息として認識しています。リース期間が12か月以内である短期リース及び原資産が少額であるリースのリース料は,リース期間にわたって定額法により純損益として認識しています。
使用権資産の測定においては原価モデルを採用し,リース開始日における取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した価額で表示しています。取得原価には,リース負債の当初測定の金額に当初直接コスト,前払リース料等を調整し,リース契約に基づき要求される解体,除去及び原状回復費用を含めた額で測定しています。各使用権資産は,リース開始日から使用権資産の耐用年数の終了時又はリース期間の終了時のいずれか早い方までにわたって,定額法で減価償却を行なっています。なお,耐用年数又はリース期間に変更があった場合は,会計上の見積りの変更として扱い,将来に向かって変更しています。 - #8 連結キャッシュ・フロー計算書(IFRS)(連結)
- ④【連結キャッシュ・フロー計算書】2024/06/26 13:54
(単位:百万円) 税引前当期利益又は税引前当期損失(△) 64,865 △72,280 減価償却費,償却費及び減損損失 70,934 75,828 金融収益及び金融費用 3,319 1,506