減価償却費 - 社会基盤・海洋、資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額、従業員数 - 資源・エネルギー・環境他3件
2008年3月
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 従業員数 - 資源・エネルギー・環境
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金
- 202億6700万
- 特許使用権
- 30億3900万
2009年3月
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 従業員数 - 資源・エネルギー・環境
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金
- 214億8600万
- 特許使用権
- 26億5200万
2010年3月
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 従業員数 - 資源・エネルギー・環境
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金
- 135億8200万
- 特許使用権
- 20億2200万
2011年3月
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- 2億9500万
- 従業員数 - 資源・エネルギー・環境
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金
- 215億6700万
- 特許使用権
- 14億7500万
2012年3月
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 従業員数 - 資源・エネルギー・環境
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金
- 204億2800万
- 特許使用権
- 16億400万
2013年3月
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- 60億1700万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 従業員数 - 資源・エネルギー・環境
- -
- 剰余金の配当
- -58億5700万
- 未収入金
- 189億700万
- 特許使用権
- 14億4900万
2014年3月
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- 60億8600万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 従業員数 - 資源・エネルギー・環境
- -
- 剰余金の配当
- -73億1700万
- 未収入金
- 187億9800万
- 特許使用権
- 35億2300万
2015年3月
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- 62億4300万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 従業員数 - 資源・エネルギー・環境
- -
- 剰余金の配当
- -138億9100万
- 未収入金
- 382億3100万
- 特許使用権
- 81億9100万
2016年3月
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- 63億7300万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 従業員数 - 資源・エネルギー・環境
- -
- 剰余金の配当
- -92億6200万
- 未収入金
- 262億4500万
- 特許使用権
- 65億3000万
2017年3月
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- 63億500万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 従業員数 - 資源・エネルギー・環境
- -
- 剰余金の配当
- -
- 未収入金
- 385億8800万
- 特許使用権
- 45億
2018年3月
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- 60億4400万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 従業員数 - 資源・エネルギー・環境
- -
- 剰余金の配当
- -46億3300万
- 未収入金
- 296億3600万
- 特許使用権
- 28億5300万
2019年3月
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- 59億1700万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 従業員数 - 資源・エネルギー・環境
- 6,467
- 剰余金の配当
- -92億6700万
- 未収入金
- 345億1600万
- 特許使用権
- 11億6900万
2020年3月
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- 68億6800万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 従業員数 - 資源・エネルギー・環境
- 6,812
- 剰余金の配当
- -108億1600万
- 未収入金
- 297億5700万
- 特許使用権
- 5億7800万
2021年3月
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 従業員数 - 資源・エネルギー・環境
- -
- 剰余金の配当
- -29億8000万
- 未収入金
- 314億3000万
- 特許使用権
- 10億1600万
2022年3月
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 従業員数 - 資源・エネルギー・環境
- -
- 剰余金の配当
- -45億5500万
- 未収入金
- 319億4400万
- 特許使用権
- 8億8200万
2023年3月
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 従業員数 - 資源・エネルギー・環境
- -
- 剰余金の配当
- -121億4800万
- 未収入金
- 323億3800万
- 特許使用権
- 6億4100万
2024年3月
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 従業員数 - 資源・エネルギー・環境
- -
- 剰余金の配当
- -151億8800万
- 未収入金
- 393億3900万
- 特許使用権
- 4億3100万