7013 IHI

時価

6787億円

PER 予

11.07倍

2010年以降

赤字-616.16倍
（2010-2024年）

1.77倍

2010年以降

0.52-2.96倍
（2010-2024年）

2.28%

ROE 予

15.96%

ROA 予

2.86%

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋、保証工事引当金、連結子会社増加等に伴う増加高他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋	保証工事引当金	連結子会社増加等に伴う増加高	たな卸資産の増減額（△は増加）	従業員数 - その他	繰延税金資産
2008/03	-	191億	-	-174億	-	-
2009/03	-	200億 +4.7%	-	-168億赤縮	-	-
2010/03	-	187億 -6.6%	-	675億黒転	-	-
2011/03	-	160億 -14.3%	-	389億 -42.4%	-	-
2012/03	-	155億 -3.2%	-	111億 -71.4%	-	-
2013/03	-	189億 +22%	10.6億	292億 +162.8%	-	-
2014/03	-	255億 +34.5%	8.27億 -22.2%	-333億赤転	-	-
2015/03	-	368億 +44.4%	-	-413億赤拡	-	-
2016/03	-	443億 +20.5%	-	-122億赤縮	-	-
2017/03	27.3億	479億 +8.1%	-	-172億赤拡	-	-
2018/03	20.4億 -25.3%	537億 +12.1%	-	-158億赤縮	-	-
2019/03	-	480億 -10.7%	-	-148億赤縮	2,619	1168億
2020/03	-	428億 -10.9%	-	-87億赤縮	2,014 -23.1%	1124億 -3.7%
2021/03	-	28.8億 -93.3%	-	-	2,320 +15.19%	617億 -45.1%
2022/03	-	43.2億 +50.2%	-	-	1,945 -16.16%	657億 +6.5%
2023/03	-	37.7億 -12.8%	-	-	1,802 -7.35%	636億 -3.2%
2024/03	-	33.3億 -11.6%	-	-	1,624 -9.88%	854億 +34.2%

2008年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 191億2200万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -173億6400万
従業員数 - その他: -
繰延税金資産: -

2009年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 200億2000万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -167億9000万
従業員数 - その他: -
繰延税金資産: -

2010年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 187億300万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 675億3500万
従業員数 - その他: -
繰延税金資産: -

2011年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 160億3700万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 388億9500万
従業員数 - その他: -
繰延税金資産: -

2012年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 155億2600万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 111億1000万
従業員数 - その他: -
繰延税金資産: -

2013年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 189億4800万
連結子会社増加等に伴う増加高: 10億6300万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 291億9200万
従業員数 - その他: -
繰延税金資産: -

2014年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 254億8500万
連結子会社増加等に伴う増加高: 8億2700万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -333億1900万
従業員数 - その他: -
繰延税金資産: -

2015年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 368億400万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -412億7500万
従業員数 - その他: -
繰延税金資産: -

2016年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 443億3700万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -121億7900万
従業員数 - その他: -
繰延税金資産: -

2017年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: 27億3200万
保証工事引当金: 479億3900万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -171億7500万
従業員数 - その他: -
繰延税金資産: -

2018年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: 20億4100万
保証工事引当金: 537億2700万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -157億7900万
従業員数 - その他: -
繰延税金資産: -

2019年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 479億6800万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -147億9400万
従業員数 - その他: 2,619
繰延税金資産: 1168億200万

2020年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 427億5900万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -87億400万
従業員数 - その他: 2,014
繰延税金資産: 1124億4000万

2021年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 28億7700万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -
従業員数 - その他: 2,320
繰延税金資産: 616億9700万

2022年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 43億2100万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -
従業員数 - その他: 1,945
繰延税金資産: 656億9500万

2023年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 37億6900万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -
従業員数 - その他: 1,802
繰延税金資産: 635億7900万

2024年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 33億3000万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -
従業員数 - その他: 1,624
繰延税金資産: 853億5000万