7013 IHI

時価

6787億円

PER 予

11.07倍

2010年以降

赤字-616.16倍
（2010-2024年）

1.77倍

2010年以降

0.52-2.96倍
（2010-2024年）

2.28%

ROE 予

15.96%

ROA 予

2.86%

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋、保証工事引当金、連結子会社増加等に伴う増加高他4件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋	保証工事引当金	連結子会社増加等に伴う増加高	自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出	試験研究費	自己株式の純増減額（△は増加）	資産の部 - 航空・宇宙・防衛
2008/03	-	191億	-	-	-	-	-
2009/03	-	200億 +4.7%	-	-	-	-	-
2010/03	-	187億 -6.6%	-	-	-	-	-
2011/03	-	160億 -14.3%	-	-	-	-	-
2012/03	-	155億 -3.2%	-	-	-	-	-
2013/03	-	189億 +22%	10.6億	-	190億	-	-
2014/03	-	255億 +34.5%	8.27億 -22.2%	-	221億 +16.5%	-	-
2015/03	-	368億 +44.4%	-	-	235億 +6.4%	-	-
2016/03	-	443億 +20.5%	-	-	274億 +16.2%	-	4820億
2017/03	27.3億	479億 +8.1%	-	-	227億 -17%	-	4937億 +2.4%
2018/03	20.4億 -25.3%	537億 +12.1%	-	-406百万	260億 +14.7%	-	5187億 +5.1%
2019/03	-	480億 -10.7%	-	-419百万赤拡	247億 -5.2%	-	5696億 +9.8%
2020/03	-	428億 -10.9%	-	-361百万赤縮	266億 +7.6%	-145億	6210億 +9%
2021/03	-	28.8億 -93.3%	-	-	162億 -38.9%	1.31億黒転	-
2022/03	-	43.2億 +50.2%	-	-	192億 +18.5%	-0.06億赤転	-
2023/03	-	37.7億 -12.8%	-	-	221億 +14.7%	-0.13億赤拡	-
2024/03	-	33.3億 -11.6%	-	-	274億 +24.2%	0.96億黒転	-

2008年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 191億2200万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: -
自己株式の純増減額（△は増加）: -
資産の部 - 航空・宇宙・防衛: -

2009年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 200億2000万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: -
自己株式の純増減額（△は増加）: -
資産の部 - 航空・宇宙・防衛: -

2010年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 187億300万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: -
自己株式の純増減額（△は増加）: -
資産の部 - 航空・宇宙・防衛: -

2011年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 160億3700万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: -
自己株式の純増減額（△は増加）: -
資産の部 - 航空・宇宙・防衛: -

2012年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 155億2600万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: -
自己株式の純増減額（△は増加）: -
資産の部 - 航空・宇宙・防衛: -

2013年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 189億4800万
連結子会社増加等に伴う増加高: 10億6300万
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: 190億300万
自己株式の純増減額（△は増加）: -
資産の部 - 航空・宇宙・防衛: -

2014年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 254億8500万
連結子会社増加等に伴う増加高: 8億2700万
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: 221億4100万
自己株式の純増減額（△は増加）: -
資産の部 - 航空・宇宙・防衛: -

2015年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 368億400万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: 235億4800万
自己株式の純増減額（△は増加）: -
資産の部 - 航空・宇宙・防衛: -

2016年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 443億3700万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: 273億6500万
自己株式の純増減額（△は増加）: -
資産の部 - 航空・宇宙・防衛: 4820億4200万

2017年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: 27億3200万
保証工事引当金: 479億3900万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: 227億100万
自己株式の純増減額（△は増加）: -
資産の部 - 航空・宇宙・防衛: 4936億9000万

2018年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: 20億4100万
保証工事引当金: 537億2700万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -4億600万
試験研究費: 260億3400万
自己株式の純増減額（△は増加）: -
資産の部 - 航空・宇宙・防衛: 5186億9400万

2019年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 479億6800万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -4億1900万
試験研究費: 246億8600万
自己株式の純増減額（△は増加）: -
資産の部 - 航空・宇宙・防衛: 5695億8300万

2020年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 427億5900万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -3億6100万
試験研究費: 265億7300万
自己株式の純増減額（△は増加）: -144億9000万
資産の部 - 航空・宇宙・防衛: 6210億4300万

2021年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 28億7700万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: 162億4200万
自己株式の純増減額（△は増加）: 1億3100万
資産の部 - 航空・宇宙・防衛: -

2022年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 43億2100万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: 192億4600万
自己株式の純増減額（△は増加）: -600万
資産の部 - 航空・宇宙・防衛: -

2023年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 37億6900万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: 220億7500万
自己株式の純増減額（△は増加）: -1300万
資産の部 - 航空・宇宙・防衛: -

2024年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 33億3000万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: 274億2700万
自己株式の純増減額（△は増加）: 9600万
資産の部 - 航空・宇宙・防衛: -