7013 IHI

時価

6218億円

PER 予

10.14倍

2010年以降

赤字-616.16倍
（2010-2024年）

1.62倍

2010年以降

0.52-2.96倍
（2010-2024年）

2.49%

ROE 予

15.96%

ROA 予

2.86%

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋、保証工事引当金、連結子会社増加等に伴う増加高他3件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋	保証工事引当金	連結子会社増加等に伴う増加高	自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出	試験研究費	工具器具備品
2008/03	-	191億	-	-	-	407億
2009/03	-	200億 +4.7%	-	-	-	434億 +6.7%
2010/03	-	187億 -6.6%	-	-	-	-
2011/03	-	160億 -14.3%	-	-	-	-
2012/03	-	155億 -3.2%	-	-	-	-
2013/03	-	189億 +22%	10.6億	-	190億	-
2014/03	-	255億 +34.5%	8.27億 -22.2%	-	221億 +16.5%	-
2015/03	-	368億 +44.4%	-	-	235億 +6.4%	-
2016/03	-	443億 +20.5%	-	-	274億 +16.2%	-
2017/03	27.3億	479億 +8.1%	-	-	227億 -17%	-
2018/03	20.4億 -25.3%	537億 +12.1%	-	-406百万	260億 +14.7%	-
2019/03	-	480億 -10.7%	-	-419百万赤拡	247億 -5.2%	-
2020/03	-	428億 -10.9%	-	-361百万赤縮	266億 +7.6%	-
2021/03	-	28.8億 -93.3%	-	-	162億 -38.9%	-
2022/03	-	43.2億 +50.2%	-	-	192億 +18.5%	-
2023/03	-	37.7億 -12.8%	-	-	221億 +14.7%	-

2008年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 191億2200万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: -
工具器具備品: 406億8100万

2009年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 200億2000万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: -
工具器具備品: 433億9700万

2010年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 187億300万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: -
工具器具備品: -

2011年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 160億3700万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: -
工具器具備品: -

2012年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 155億2600万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: -
工具器具備品: -

2013年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 189億4800万
連結子会社増加等に伴う増加高: 10億6300万
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: 190億300万
工具器具備品: -

2014年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 254億8500万
連結子会社増加等に伴う増加高: 8億2700万
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: 221億4100万
工具器具備品: -

2015年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 368億400万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: 235億4800万
工具器具備品: -

2016年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 443億3700万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: 273億6500万
工具器具備品: -

2017年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: 27億3200万
保証工事引当金: 479億3900万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: 227億100万
工具器具備品: -

2018年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: 20億4100万
保証工事引当金: 537億2700万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -4億600万
試験研究費: 260億3400万
工具器具備品: -

2019年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 479億6800万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -4億1900万
試験研究費: 246億8600万
工具器具備品: -

2020年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 427億5900万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -3億6100万
試験研究費: 265億7300万
工具器具備品: -

2021年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 28億7700万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: 162億4200万
工具器具備品: -

2022年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 43億2100万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: 192億4600万
工具器具備品: -

2023年3月

持分法適用会社への投資額 - 社会基盤・海洋: -
保証工事引当金: 37億6900万
連結子会社増加等に伴う増加高: -
自己株式取得目的の金銭の信託の設定による支出: -
試験研究費: 220億7500万
工具器具備品: -