短期借入金の純増減額(△は減少)、持分法適用会社におけるその他の包括利益、減損損失 - その他他2件
2008年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 102億3100万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益
- -
- 減損損失 - その他
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 有形固定資産合計
- 2617億6100万
2009年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 436億500万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益
- -
- 減損損失 - その他
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 有形固定資産合計
- 2739億6400万
2010年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -230億5400万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益
- -
- 減損損失 - その他
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 有形固定資産合計
- 2909億900万
2011年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -182億6600万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益
- -
- 減損損失 - その他
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 有形固定資産合計
- 3287億3900万
2012年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -283億6100万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益
- -
- 減損損失 - その他
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 有形固定資産合計
- 3347億4500万
2013年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 102億5400万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益
- -
- 減損損失 - その他
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 有形固定資産合計
- 3210億5700万
2014年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -19億6800万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益
- -
- 減損損失 - その他
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 有形固定資産合計
- 3364億4800万
2015年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 80億1300万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益
- -
- 減損損失 - その他
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 12億9000万
- 有形固定資産合計
- 3576億2500万
2016年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -389億8200万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益
- -
- 減損損失 - その他
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -7億500万
- 有形固定資産合計
- 3497億3600万
2017年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 29億1600万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益
- -
- 減損損失 - その他
- 3億7000万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 24億8000万
- 有形固定資産合計
- 3424億800万
2018年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -267億3400万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益
- -
- 減損損失 - その他
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 14億600万
- 有形固定資産合計
- 3490億4600万
2019年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 367億3300万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益
- -
- 減損損失 - その他
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -36億1200万
- 有形固定資産合計
- 3673億9400万
2020年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 840億400万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益
- 1億3400万
- 減損損失 - その他
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -20億3100万
- 有形固定資産合計
- 3974億9500万
2021年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益
- 1億7600万
- 減損損失 - その他
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 有形固定資産合計
- 2209億7600万
2022年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益
- 6億1400万
- 減損損失 - その他
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 有形固定資産合計
- 2030億2300万
2023年3月
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益
- 8億1600万
- 減損損失 - その他
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 有形固定資産合計
- 2015億7000万