7013 IHI

時価

8290億円

PER 予

13.52倍

2010年以降

赤字-616.16倍
（2010-2024年）

2.16倍

2010年以降

0.52-2.96倍
（2010-2024年）

1.87%

ROE 予

15.96%

ROA 予

2.86%

その他、減損損失 - 資源・エネルギー・環境、長期運用商品の取崩しによる収入他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他	減損損失 - 資源・エネルギー・環境	長期運用商品の取崩しによる収入	持分法会社増加に伴う増加高	資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額	その他
2008/03	1194億	-	-	951百万	-	545億
2009/03	895億 -25%	-	102億	-	-	502億 -7.9%
2010/03	757億 -15.5%	-	-	-	-	536億 +6.6%
2011/03	549億 -27.4%	-	-	-	295百万	381億 -28.9%
2012/03	547億 -0.4%	-	-	-	-	300億 -21.1%
2013/03	521億 -4.8%	-	-	-	-	262億 -12.6%
2014/03	570億 +9.5%	-	-	-	-	248億 -5.7%
2015/03	846億 +48.3%	-	-	-	-	282億 +13.8%
2016/03	865億 +2.3%	-	-	-	-	304億 +7.9%
2017/03	952億 +10.1%	-	-	-	-	367億 +20.9%
2018/03	598億 -37.3%	960百万	-	-	-	393億 +6.9%
2019/03	774億 +29.4%	-	-	-	-	418億 +6.4%
2020/03	834億 +7.8%	-	-	-	-	604億 +44.6%
2021/03	37.3億 -95.5%	-	-	-	-	717億 +18.7%
2022/03	54億 +44.7%	-	-	-	-	686億 -4.3%
2023/03	61.1億 +13.1%	-	-	-	-	682億 -0.6%
2024/03	57.4億 -6.1%	-	-	-	-	720億 +5.6%

2008年3月

その他: 1194億3800万
減損損失 - 資源・エネルギー・環境: -
長期運用商品の取崩しによる収入: -
持分法会社増加に伴う増加高: 9億5100万
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 545億2000万

2009年3月

その他: 895億4500万
減損損失 - 資源・エネルギー・環境: -
長期運用商品の取崩しによる収入: 101億6100万
持分法会社増加に伴う増加高: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 502億2700万

2010年3月

その他: 756億8600万
減損損失 - 資源・エネルギー・環境: -
長期運用商品の取崩しによる収入: -
持分法会社増加に伴う増加高: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 535億5100万

2011年3月

その他: 549億2100万
減損損失 - 資源・エネルギー・環境: -
長期運用商品の取崩しによる収入: -
持分法会社増加に伴う増加高: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 2億9500万
その他: 380億6700万

2012年3月

その他: 546億8400万
減損損失 - 資源・エネルギー・環境: -
長期運用商品の取崩しによる収入: -
持分法会社増加に伴う増加高: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 300億4300万

2013年3月

その他: 520億8300万
減損損失 - 資源・エネルギー・環境: -
長期運用商品の取崩しによる収入: -
持分法会社増加に伴う増加高: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 262億4800万

2014年3月

その他: 570億1000万
減損損失 - 資源・エネルギー・環境: -
長期運用商品の取崩しによる収入: -
持分法会社増加に伴う増加高: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 247億5100万

2015年3月

その他: 845億6200万
減損損失 - 資源・エネルギー・環境: -
長期運用商品の取崩しによる収入: -
持分法会社増加に伴う増加高: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 281億6800万

2016年3月

その他: 865億1200万
減損損失 - 資源・エネルギー・環境: -
長期運用商品の取崩しによる収入: -
持分法会社増加に伴う増加高: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 303億8000万

2017年3月

その他: 952億3300万
減損損失 - 資源・エネルギー・環境: -
長期運用商品の取崩しによる収入: -
持分法会社増加に伴う増加高: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 367億1500万

2018年3月

その他: 597億5800万
減損損失 - 資源・エネルギー・環境: 9億6000万
長期運用商品の取崩しによる収入: -
持分法会社増加に伴う増加高: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 392億5100万

2019年3月

その他: 773億5100万
減損損失 - 資源・エネルギー・環境: -
長期運用商品の取崩しによる収入: -
持分法会社増加に伴う増加高: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 417億6300万

2020年3月

その他: 834億1000万
減損損失 - 資源・エネルギー・環境: -
長期運用商品の取崩しによる収入: -
持分法会社増加に伴う増加高: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 604億1000万

2021年3月

その他: 37億3400万
減損損失 - 資源・エネルギー・環境: -
長期運用商品の取崩しによる収入: -
持分法会社増加に伴う増加高: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 717億1700万

2022年3月

その他: 54億400万
減損損失 - 資源・エネルギー・環境: -
長期運用商品の取崩しによる収入: -
持分法会社増加に伴う増加高: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 686億2200万

2023年3月

その他: 61億1100万
減損損失 - 資源・エネルギー・環境: -
長期運用商品の取崩しによる収入: -
持分法会社増加に伴う増加高: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 682億4300万

2024年3月

その他: 57億3800万
減損損失 - 資源・エネルギー・環境: -
長期運用商品の取崩しによる収入: -
持分法会社増加に伴う増加高: -
資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 720億4600万