関係会社損失引当金、持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械、自己株式他5件
2007年3月
2008年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -1億3500万
- 建物
- 1217億3300万
- 車両運搬具(純額)
- 1億4800万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 土地
- 777億6100万
2009年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -1億5500万
- 建物
- 1225億3500万
- 車両運搬具(純額)
- 1億3600万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 土地
- 786億4800万
2010年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -1億500万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 2億6400万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 土地
- 912億1200万
2011年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -8800万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 1億8700万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- 2億9500万
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 土地
- 882億7500万
2012年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -5億4700万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 1億5900万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 土地
- 887億9200万
2013年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -7億3600万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 1億6900万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 土地
- 883億7000万
2014年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -6億6500万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 1億2000万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 土地
- 901億7500万
2015年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -6億5500万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 9800万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 土地
- 902億9400万
2016年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -5億6500万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 9800万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 土地
- 909億3600万
2017年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -5億1300万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 8800万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- 7600万
- 土地
- 922億8400万
2018年3月
- 関係会社損失引当金
- 11億8800万
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -8億7900万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 9800万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- 10億7200万
- 土地
- 925億600万
2019年3月
- 関係会社損失引当金
- 12億1200万
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
- 自己株式
- -11億7000万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 1億200万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 土地
- 992億1700万
2020年3月
- 関係会社損失引当金
- 12億4900万
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- 4億900万
- 自己株式
- -158億9900万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 1億2400万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 土地
- 965億7900万
2021年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- 3億800万
- 自己株式
- -159億5300万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 1億900万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 土地
- 506億7200万
2022年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -4億4400万
- 自己株式
- -88億1500万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 8700万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 土地
- 460億200万
2023年3月
- 関係会社損失引当金
- -
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- 1億2100万
- 自己株式
- -87億4600万
- 建物
- -
- 車両運搬具(純額)
- 1億2300万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 環境保全対策に係る未払費用の取崩益
- -
- 土地
- 439億6500万