貸倒引当金繰入額、豊洲地下道解体撤去費、営業利益又は営業損失(△)他2件
2008年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 豊洲地下道解体撤去費
- -
- 営業利益又は営業損失(△)
- -168億700万
- 法人税等調整額
- 3億400万
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
2009年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 137億4800万
- 豊洲地下道解体撤去費
- -
- 営業利益又は営業損失(△)
- 256億7900万
- 法人税等調整額
- 8億9000万
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
2010年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 豊洲地下道解体撤去費
- -
- 営業利益又は営業損失(△)
- 471億4500万
- 法人税等調整額
- -87億8100万
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
2011年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 豊洲地下道解体撤去費
- -
- 営業利益又は営業損失(△)
- 613億9000万
- 法人税等調整額
- 41億5600万
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
2012年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 豊洲地下道解体撤去費
- -
- 営業利益又は営業損失(△)
- 433億3300万
- 法人税等調整額
- 131億4400万
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
2013年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 豊洲地下道解体撤去費
- -
- 営業利益又は営業損失(△)
- 421億4100万
- 法人税等調整額
- 32億8000万
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
2014年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 豊洲地下道解体撤去費
- -
- 営業利益又は営業損失(△)
- 532億7100万
- 法人税等調整額
- 26億800万
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
2015年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 豊洲地下道解体撤去費
- -
- 営業利益又は営業損失(△)
- 632億5300万
- 法人税等調整額
- -93億900万
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
2016年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 豊洲地下道解体撤去費
- -
- 営業利益又は営業損失(△)
- 220億4800万
- 法人税等調整額
- -256億6000万
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
2017年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 豊洲地下道解体撤去費
- 20億3500万
- 営業利益又は営業損失(△)
- 473億8900万
- 法人税等調整額
- -24億7900万
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
2018年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 豊洲地下道解体撤去費
- -
- 営業利益又は営業損失(△)
- 722億6700万
- 法人税等調整額
- -73億5700万
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
2019年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 豊洲地下道解体撤去費
- -
- 営業利益又は営業損失(△)
- 824億8800万
- 法人税等調整額
- 29億7700万
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -
2020年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 豊洲地下道解体撤去費
- -
- 営業利益又は営業損失(△)
- 478億5900万
- 法人税等調整額
- 57億5900万
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- 4億900万
2021年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 豊洲地下道解体撤去費
- -
- 営業利益又は営業損失(△)
- 279億6100万
- 法人税等調整額
- 25億3800万
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- 3億800万
2022年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 豊洲地下道解体撤去費
- -
- 営業利益又は営業損失(△)
- 814億9700万
- 法人税等調整額
- -43億4000万
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- -4億4400万
2023年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 豊洲地下道解体撤去費
- -
- 営業利益又は営業損失(△)
- 819億8500万
- 法人税等調整額
- 18億5000万
- 持分法による投資利益又は損失(△) - 産業システム・汎用機械
- 1億2100万