貸倒引当金繰入額、子会社の自己株式の取得による支出、建設仮勘定他4件
2008年3月
2009年3月
- 貸倒引当金繰入額
- 137億4800万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 建設仮勘定
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -167億9000万
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- -
- 連結子会社増加等に伴う増加高
- -
- 自己株式の処分
- -
2010年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 建設仮勘定
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 675億3500万
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- -
- 連結子会社増加等に伴う増加高
- 30億6300万
- 自己株式の処分
- -
2011年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 建設仮勘定
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 388億9500万
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- -
- 連結子会社増加等に伴う増加高
- 3億400万
- 自己株式の処分
- -
2012年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 建設仮勘定
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 111億1000万
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- -
- 連結子会社増加等に伴う増加高
- 6億7300万
- 自己株式の処分
- -
2013年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 建設仮勘定
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 291億9200万
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- 60億1700万
- 連結子会社増加等に伴う増加高
- 10億6300万
- 自己株式の処分
- -
2014年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 建設仮勘定
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -333億1900万
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- 60億8600万
- 連結子会社増加等に伴う増加高
- -
- 自己株式の処分
- -
2015年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 建設仮勘定
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -412億7500万
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- 62億4300万
- 連結子会社増加等に伴う増加高
- -
- 自己株式の処分
- -
2016年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -100万
- 建設仮勘定
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -121億7900万
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- 63億7300万
- 連結子会社増加等に伴う増加高
- -
- 自己株式の処分
- -
2017年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -100万
- 建設仮勘定
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -171億7500万
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- 63億500万
- 連結子会社増加等に伴う増加高
- -
- 自己株式の処分
- -
2018年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 建設仮勘定
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -157億7900万
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- 60億4400万
- 連結子会社増加等に伴う増加高
- -
- 自己株式の処分
- -
2019年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -100万
- 建設仮勘定
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -147億9400万
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- 59億1700万
- 連結子会社増加等に伴う増加高
- -
- 自己株式の処分
- -
2020年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -100万
- 建設仮勘定
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -87億400万
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- 68億6800万
- 連結子会社増加等に伴う増加高
- -
- 自己株式の処分
- -
2021年3月
- 貸倒引当金繰入額
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
- 建設仮勘定
- -1億9600万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -
- 減価償却費 - 社会基盤・海洋
- -
- 連結子会社増加等に伴う増加高
- -
- 自己株式の処分
- 1億3300万