7013 IHI

時価

7017億円

PER 予

11.45倍

2010年以降

赤字-616.16倍
（2010-2024年）

1.83倍

2010年以降

0.52-2.96倍
（2010-2024年）

2.2%

ROE 予

15.96%

ROA 予

2.86%

特定事業再編投資損失準備金、施設利用権、自己株式他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	特定事業再編投資損失準備金	施設利用権	自己株式	短期借入金の純増減額（△は減少）	その他の包括利益（IFRS）	在外子会社の会計処理の変更に伴う増減	金融商品取引法違反に係る損失
2007/03	-	-	-0.74億	-	-	-	-
2008/03	-	51百万	-1.35億赤拡	102億	-	-	-
2009/03	-	51百万 ±0%	-1.55億赤拡	436億 +326.2%	-	-182百万	15.9億
2010/03	-	54百万 +5.9%	-1.05億赤縮	-231億赤転	-	-	-
2011/03	-	52百万 -3.7%	-0.88億赤縮	-183億赤縮	-	-	-
2012/03	-	52百万 ±0%	-5.47億赤拡	-284億赤拡	-	-	-
2013/03	-	24百万 -53.8%	-7.36億赤拡	103億黒転	-	-	-
2014/03	-	21百万 -12.5%	-6.65億赤縮	-19.7億赤転	-	-	-
2015/03	473百万	34百万 +61.9%	-6.55億赤縮	80.1億黒転	-	-	-
2016/03	485百万 +2.5%	32百万 -5.9%	-5.65億赤縮	-390億赤転	-	-	-
2017/03	485百万 ±0%	30百万 -6.3%	-5.13億赤縮	29.2億黒転	-	-	-
2018/03	485百万 ±0%	28百万 -6.7%	-8.79億赤拡	-267億赤転	-	-	-
2019/03	485百万 ±0%	27百万 -3.6%	-11.7億赤拡	367億黒転	-	-	-
2020/03	485百万 ±0%	40百万 +48.1%	-159億赤拡	840億 +128.7%	-97.3億	-	-
2021/03	485百万 ±0%	32百万 -20%	-160億赤拡	-	120億黒転	-	-
2022/03	485百万 ±0%	30百万 -6.3%	-88.2億赤縮	-	193億 +61.7%	-	-
2023/03	485百万 ±0%	29百万 -3.3%	-87.5億赤縮	-	174億 -10%	-	-
2024/03	485百万 ±0%	11百万 -62.1%	-85.9億赤縮	-	304億 +75%	-	-

2007年3月

特定事業再編投資損失準備金: -
施設利用権: -
自己株式: -7400万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -
その他の包括利益（IFRS）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
金融商品取引法違反に係る損失: -

2008年3月

特定事業再編投資損失準備金: -
施設利用権: 5100万
自己株式: -1億3500万
短期借入金の純増減額（△は減少）: 102億3100万
その他の包括利益（IFRS）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
金融商品取引法違反に係る損失: -

2009年3月

特定事業再編投資損失準備金: -
施設利用権: 5100万
自己株式: -1億5500万
短期借入金の純増減額（△は減少）: 436億500万
その他の包括利益（IFRS）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -1億8200万
金融商品取引法違反に係る損失: 15億9400万

2010年3月

特定事業再編投資損失準備金: -
施設利用権: 5400万
自己株式: -1億500万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -230億5400万
その他の包括利益（IFRS）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
金融商品取引法違反に係る損失: -

2011年3月

特定事業再編投資損失準備金: -
施設利用権: 5200万
自己株式: -8800万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -182億6600万
その他の包括利益（IFRS）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
金融商品取引法違反に係る損失: -

2012年3月

特定事業再編投資損失準備金: -
施設利用権: 5200万
自己株式: -5億4700万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -283億6100万
その他の包括利益（IFRS）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
金融商品取引法違反に係る損失: -

2013年3月

特定事業再編投資損失準備金: -
施設利用権: 2400万
自己株式: -7億3600万
短期借入金の純増減額（△は減少）: 102億5400万
その他の包括利益（IFRS）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
金融商品取引法違反に係る損失: -

2014年3月

特定事業再編投資損失準備金: -
施設利用権: 2100万
自己株式: -6億6500万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -19億6800万
その他の包括利益（IFRS）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
金融商品取引法違反に係る損失: -

2015年3月

特定事業再編投資損失準備金: 4億7300万
施設利用権: 3400万
自己株式: -6億5500万
短期借入金の純増減額（△は減少）: 80億1300万
その他の包括利益（IFRS）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
金融商品取引法違反に係る損失: -

2016年3月

特定事業再編投資損失準備金: 4億8500万
施設利用権: 3200万
自己株式: -5億6500万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -389億8200万
その他の包括利益（IFRS）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
金融商品取引法違反に係る損失: -

2017年3月

特定事業再編投資損失準備金: 4億8500万
施設利用権: 3000万
自己株式: -5億1300万
短期借入金の純増減額（△は減少）: 29億1600万
その他の包括利益（IFRS）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
金融商品取引法違反に係る損失: -

2018年3月

特定事業再編投資損失準備金: 4億8500万
施設利用権: 2800万
自己株式: -8億7900万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -267億3400万
その他の包括利益（IFRS）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
金融商品取引法違反に係る損失: -

2019年3月

特定事業再編投資損失準備金: 4億8500万
施設利用権: 2700万
自己株式: -11億7000万
短期借入金の純増減額（△は減少）: 367億3300万
その他の包括利益（IFRS）: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
金融商品取引法違反に係る損失: -

2020年3月

特定事業再編投資損失準備金: 4億8500万
施設利用権: 4000万
自己株式: -158億9900万
短期借入金の純増減額（△は減少）: 840億400万
その他の包括利益（IFRS）: -97億3000万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
金融商品取引法違反に係る損失: -

2021年3月

特定事業再編投資損失準備金: 4億8500万
施設利用権: 3200万
自己株式: -159億5300万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -
その他の包括利益（IFRS）: 119億5200万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
金融商品取引法違反に係る損失: -

2022年3月

特定事業再編投資損失準備金: 4億8500万
施設利用権: 3000万
自己株式: -88億1500万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -
その他の包括利益（IFRS）: 193億2100万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
金融商品取引法違反に係る損失: -

2023年3月

特定事業再編投資損失準備金: 4億8500万
施設利用権: 2900万
自己株式: -87億4600万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -
その他の包括利益（IFRS）: 173億9500万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
金融商品取引法違反に係る損失: -

2024年3月

特定事業再編投資損失準備金: 4億8500万
施設利用権: 1100万
自己株式: -85億8900万
短期借入金の純増減額（△は減少）: -
その他の包括利益（IFRS）: 304億3800万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
金融商品取引法違反に係る損失: -