IHI（7013）の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2009年3月31日: 465億2600万
2010年3月31日 +497.08%: 2777億9700万
2011年3月31日 -16.64%: 2315億6000万
2012年3月31日 -5.76%: 2182億2400万
2013年3月31日 -12.66%: 1905億9400万
2014年3月31日 +16.6%: 2222億3700万
2015年3月31日 +12.21%: 2493億6200万
2016年3月31日 +2.22%: 2549億700万
2017年3月31日 +7.03%: 2728億2300万
2018年3月31日 +3.45%: 2822億4500万
2019年3月31日 -2.13%: 2762億3800万
2020年3月31日 +4.72%: 2892億7700万

個別

2010年3月31日: 1406億5100万
2011年3月31日 -13.51%: 1216億5000万
2012年3月31日 +0.04%: 1216億9300万
2013年3月31日 -8.84%: 1109億3900万
2014年3月31日 +25.47%: 1391億9900万
2015年3月31日 +17.14%: 1630億5900万
2016年3月31日 +0.18%: 1633億4800万
2017年3月31日 +13.69%: 1857億900万
2018年3月31日 +6.33%: 1974億7000万
2019年3月31日 -2.66%: 1922億2700万
2020年3月31日 +3.19%: 1983億5800万
2021年3月31日 -14.57%: 1694億5700万
2022年3月31日 +5.51%: 1787億9700万
2023年3月31日 +11.35%: 1990億8200万
2024年3月31日 +11.02%: 2210億1400万
2025年3月31日 +5.52%: 2332億2000万
2026年3月31日 +12.17%: 2616億500万

有報情報

#1 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、財務諸表（連結）

この見直しについては、原価計算への影響が多岐にわたり、過年度の原価計算結果への遡及反映や合理的な仮定による影響額の算出が難しく、遡及適用に係る原則的な取扱いが実務上不可能であるため、当事業年度から将来にわたり適用しています。
この結果、当事業年度の売上総利益は6,870百万円増加し、営業利益、税引前当期純利益は4,400百万円減少、当期純利益は4,384百万円減少、1株当たり当期純利益(※)は4.14円減少、潜在株式調整後1株当たり当期純利益(※)は4.14円減少、仕掛品は4,400百万円減少しています。
(※)当社は、2025年10月1日付けで普通株式1株につき7株の割合で株式分割を行なっており、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、株式分割後の株式数により算出しています。

2026/06/22 15:15

#2 注記事項－棚卸資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）

棚卸資産の内訳は以下のとおりです。

		(単位:百万円)
製品	22,896	22,316
仕掛品	263,916	299,584
原材料及び貯蔵品	157,254	182,323

売上原価の大部分は期中に費用として認識された棚卸資産です。
費用として認識された棚卸資産の評価減又は評価減の戻入金額は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ△100百万円及び△690百万円です。

2026/06/22 15:15

#3 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

(6)棚卸資産
棚卸資産は、取得原価と正味実現可能価額のうちいずれか低い額で測定しています。取得原価とは購入原価、加工費及び棚卸資産が現在の場所と状態に至るまでに発生したすべての費用を含めた金額です。加工費には、正常操業度に基づく固定製造間接費を含めています。取得原価の算定にあたっては、製品は主として個別法、仕掛品は主として個別法、原材料及び貯蔵品は主として移動平均法に基づいて算定しています。正味実現可能価額は、通常の営業過程における見積販売価額から完成までに要する見積原価及び見積販売費用を控除した額です。
(7)売却目的で保有する非流動資産

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法2026/06/22 15:15