建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年～47年
機械及び装置 5年～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能年数(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/25 9:42

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(ア)工場財団

	前連結会計年度(2019年3月31日)		当連結会計年度(2020年3月31日)
有形固定資産
建物及び構築物	2,146	百万円	2,009	百万円
ドック船台	1,569	百万円	1,491	百万円

(イ)工場財団組成以外

	前連結会計年度(2019年3月31日)		当連結会計年度(2020年3月31日)
建物及び構築物	69	百万円	66	百万円
土地	109	百万円	109	百万円

2020/06/25 9:42

#3 減損損失に関する注記（連結）

以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

用途	主な種類	主な場所	減損金額(百万円)
遊休資産	土地	神奈川県伊勢原市 他	8
遊休資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具	長崎県佐世保市	5
その他の資産	機械装置及び運搬具	長崎県佐世保市	6

(経緯)
主に佐世保重工業株式会社、オリイメック株式会社における一部の遊休資産について市場価格が下落しました。また、佐世保重工業株式会社において、その他資産において将来キャッシュ・フローの見通しが低下したため、回収可能価額まで減額し、減損損失を認識いたしました。

2020/06/25 9:42

#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1) 当該資産除去債務の概要
建物及び構築物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法

2020/06/25 9:42

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
ただし、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2020/06/25 9:42

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2020/06/25 9:42

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(ア)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10年～47年
機械装置及び運搬具 5年～10年
(イ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能年数(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ウ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/25 9:42