建物(純額)
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 22億1100万
- 2009年3月31日 +35.87%
- 30億400万
- 2010年3月31日 +13.52%
- 34億1000万
- 2011年3月31日 -9.88%
- 30億7300万
- 2012年3月31日 -10.12%
- 27億6200万
- 2013年3月31日 -6.63%
- 25億7900万
- 2014年3月31日 -5.82%
- 24億2900万
- 2015年3月31日 -4.9%
- 23億1000万
- 2016年3月31日 -6.1%
- 21億6900万
- 2017年3月31日 -5.53%
- 20億4900万
- 2018年3月31日 -5.22%
- 19億4200万
- 2019年3月31日 -5.36%
- 18億3800万
- 2020年3月31日 -7.29%
- 17億400万
- 2021年3月31日 -3.58%
- 16億4300万
- 2022年3月31日 -5.66%
- 15億5000万
- 2023年3月31日 -3.81%
- 14億9100万
個別
- 2008年3月31日
- 22億500万
- 2009年3月31日 +35.87%
- 29億9600万
- 2010年3月31日 +13.55%
- 34億200万
- 2011年3月31日 -9.91%
- 30億6500万
- 2012年3月31日 -10.15%
- 27億5400万
- 2013年3月31日 -6.61%
- 25億7200万
- 2014年3月31日 -6.14%
- 24億1400万
- 2015年3月31日 -4.93%
- 22億9500万
- 2016年3月31日 -6.1%
- 21億5500万
- 2017年3月31日 -5.52%
- 20億3600万
- 2018年3月31日 -5.26%
- 19億2900万
- 2019年3月31日 -5.34%
- 18億2600万
- 2020年3月31日 -7.28%
- 16億9300万
- 2021年3月31日 -3.66%
- 16億3100万
- 2022年3月31日 -5.64%
- 15億3900万
- 2023年3月31日 -3.83%
- 14億8000万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、建設仮勘定及び無形固定資産である。2023/06/23 14:59
2.土地の一部、建物及び生産設備等を賃借している。年間賃借料は514百万円である。
3.平均臨時雇用者数は、臨時従業員数の平均人員が従業員数の100分の10未満のため、記載を省略している。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法2023/06/23 14:59
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、法人税法の規定に基づき、3年間で均等償却する方法を採用している。 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は次のとおりである。2023/06/23 14:59
(注)上記のうち、( )内書は工場財団抵当を示している。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 建物 295百万円( 295百万円) 273百万円( 273百万円) 構築物 445 ( 445 ) 419 ( 419 )
担保付債務は次のとおりである。 - #4 減損損失に関する注記
- 前事業年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)において、当社は以下の資産について減損損失を計上した。2023/06/23 14:59
当社は、原則として、事業用資産については事業別にグルーピングを行っている。また、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っている。場所 用途 種類 減損損失(百万円) ナティーク城山(広島県尾道市) ホテル・レストラン 建物 9 土地 11
ナティーク城山は、長期化する個人消費の低迷等によりホテル・レストランの経営環境が悪化しているため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(21百万円)として特別損失に計上した。 - #5 経営上の重要な契約等
- (賃貸契約の締結)2023/06/23 14:59
日立造船㈱と新造船の主力工場である因島工場の土地、建物等について賃借契約を締結している。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/23 14:59
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用している。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、法人税法の規定に基づき、3年間で均等償却する方法を採用している。