構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 17億2100万
- 2010年3月31日 -3.31%
- 16億6400万
- 2011年3月31日 -2.58%
- 16億2100万
- 2012年3月31日 -19.68%
- 13億200万
- 2013年3月31日 -3.84%
- 12億5200万
- 2014年3月31日 -4.79%
- 11億9200万
- 2015年3月31日 -6.63%
- 11億1300万
- 2016年3月31日 -6.92%
- 10億3600万
- 2017年3月31日 -2.22%
- 10億1300万
- 2018年3月31日 +8.49%
- 10億9900万
- 2019年3月31日 +7.55%
- 11億8200万
- 2020年3月31日 +6.18%
- 12億5500万
- 2021年3月31日 +18.01%
- 14億8100万
- 2022年3月31日 +11.28%
- 16億4800万
- 2023年3月31日 -2%
- 16億1500万
個別
- 2008年3月31日
- 12億900万
- 2009年3月31日 +5.38%
- 12億7400万
- 2010年3月31日 +30.61%
- 16億6400万
- 2011年3月31日 -2.58%
- 16億2100万
- 2012年3月31日 -19.68%
- 13億200万
- 2013年3月31日 -3.84%
- 12億5200万
- 2014年3月31日 -4.79%
- 11億9200万
- 2015年3月31日 -6.96%
- 11億900万
- 2016年3月31日 -6.85%
- 10億3300万
- 2017年3月31日 -2.23%
- 10億1000万
- 2018年3月31日 +9.31%
- 11億400万
- 2019年3月31日 +7.34%
- 11億8500万
- 2020年3月31日 +6.16%
- 12億5800万
- 2021年3月31日 +17.97%
- 14億8400万
- 2022年3月31日 +11.19%
- 16億5000万
- 2023年3月31日 -2.06%
- 16億1600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 定率法2023/06/23 14:59
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、法人税法の規定に基づき、3年間で均等償却する方法を採用している。 - #2 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産は次のとおりである。2023/06/23 14:59
(注)上記のうち、( )内書は工場財団抵当を示している。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 建物 295百万円( 295百万円) 273百万円( 273百万円) 構築物 445 ( 445 ) 419 ( 419 ) 機械装置及び運搬具 5 ( 5 ) 0 ( 0 )
担保付債務は次のとおりである。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/23 14:59
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用している。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、法人税法の規定に基づき、3年間で均等償却する方法を採用している。