	前事業年度(平成27年3月31日)	当事業年度(平成28年3月31日)
賞与引当金	98 〃	98 〃
仕掛品評価減	273 〃	94 〃
減価償却費超過額	150 〃	80 〃

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

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#3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
賞与引当金	104 〃	103 〃
仕掛品評価減	273 〃	94 〃
試験研究費	153 〃	280 〃

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2016/06/29 15:25

#4 資産の評価基準及び評価方法

その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
(2) たな卸資産の評価基準及び評価方法
① 原材料
移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2016/06/29 15:25

#5 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）

② たな卸資産
a 仕掛品
個別法による原価法

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