構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	7～50年
機械装置及び車両運搬具	3～7年
工具、器具及び備品	2～20年

(2)無形固定資産
ソフトウェア

2018/06/29 14:23

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※6.固定資産除売却損

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	165百万円	164百万円
機械装置及び運搬具	281	160

2018/06/29 14:23

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※4.担保に供している資産

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	1,259百万円	1,175百万円
機械装置及び運搬具	1,366	914

担保付債務は、次のとおりであります。

2018/06/29 14:23

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

イ.有形固定資産(リース資産を除く。)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。(ただし、国内連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2018/06/29 14:23