減価償却費 - 販売金融事業、売上原価、利益準備金他4件
2007年3月
2008年3月
- 減価償却費 - 販売金融事業
- -
- 売上原価
- 8兆4073億
- 利益準備金
- 538億3800万
- 自己株式の処分
- 326億9900万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 販売金融事業
- -
2009年3月
2010年3月
- 減価償却費 - 販売金融事業
- -
- 売上原価
- 6兆1462億
- 利益準備金
- 538億3800万
- 自己株式の処分
- 17億5300万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 販売金融事業
- -
2011年3月
- 減価償却費 - 販売金融事業
- -
- 売上原価
- 7兆1551億
- 利益準備金
- 538億3800万
- 自己株式の処分
- 855億7100万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- 38億800万
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 販売金融事業
- -
2012年3月
- 減価償却費 - 販売金融事業
- -
- 売上原価
- 7兆7728億
- 利益準備金
- 538億3800万
- 自己株式の処分
- 186億6200万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 販売金融事業
- -
2013年3月
- 減価償却費 - 販売金融事業
- 2393億7000万
- 売上原価
- 8兆226億
- 利益準備金
- 538億3800万
- 自己株式の処分
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 販売金融事業
- 7396億9900万
2014年3月
- 減価償却費 - 販売金融事業
- 3051億9500万
- 売上原価
- 8兆6360億
- 利益準備金
- 538億3800万
- 自己株式の処分
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 販売金融事業
- 1兆317億
2015年3月
- 減価償却費 - 販売金融事業
- 3631億5100万
- 売上原価
- 9兆2413億
- 利益準備金
- 538億3800万
- 自己株式の処分
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 販売金融事業
- 1兆1211億
2016年3月
- 減価償却費 - 販売金融事業
- 4337億2400万
- 売上原価
- 9兆7969億
- 利益準備金
- 538億3800万
- 自己株式の処分
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 販売金融事業
- 1兆4419億
2017年3月
- 減価償却費 - 販売金融事業
- 4531億2200万
- 売上原価
- 9兆4225億
- 利益準備金
- 538億3800万
- 自己株式の処分
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 販売金融事業
- 1兆3559億
2018年3月
- 減価償却費 - 販売金融事業
- 5161億9300万
- 売上原価
- 9兆8140億
- 利益準備金
- 538億3800万
- 自己株式の処分
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 販売金融事業
- 1兆3773億
2019年3月
- 減価償却費 - 販売金融事業
- 5258億300万
- 売上原価
- 9兆6704億
- 利益準備金
- 538億3800万
- 自己株式の処分
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 販売金融事業
- 1兆2846億
2020年3月
- 減価償却費 - 販売金融事業
- 5000億7900万
- 売上原価
- 8兆4429億
- 利益準備金
- 538億3800万
- 自己株式の処分
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 販売金融事業
- 1兆824億
2021年3月
- 減価償却費 - 販売金融事業
- 4369億
- 売上原価
- 6兆8117億
- 利益準備金
- 538億3800万
- 自己株式の処分
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 販売金融事業
- 7962億2900万
2022年3月
- 減価償却費 - 販売金融事業
- 3949億3800万
- 売上原価
- 7兆705億
- 利益準備金
- 538億3800万
- 自己株式の処分
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- 1402億4200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 販売金融事業
- 8004億4800万
2023年3月
- 減価償却費 - 販売金融事業
- 3439億900万
- 売上原価
- 8兆8828億
- 利益準備金
- 538億3800万
- 自己株式の処分
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -1677億4200万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 販売金融事業
- 8138億8100万
2024年3月
- 減価償却費 - 販売金融事業
- 3240億5800万
- 売上原価
- 10兆6188億
- 利益準備金
- 538億3800万
- 自己株式の処分
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 販売金融事業
- 1兆2228億