(2) 持分法非適用会社 69社
・非連結子会社 54社
日産車体コンピュータサービス(株)他
・関連会社 15社
日産カーテクノ山口(株)他
上記の非連結子会社及び関連会社については、いずれも当期純損益及び利益剰余金等に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としてもその影響の重要性がないため持分法適用の範囲から除外した。